| 活動項目 | 古河電工グループ | |||||||
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| 基準年度 | 2022年度 | 2023年度 目標注5） |
2025年度 中期目標 |
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| 目標 | 実績 | |||||||
| 温室効果ガス（スコープ1、2）排出量削減注1）注7） | CO₂+SF6 | 2017年度 | 17.7%減 | 37%減 | 21.2%減 | （42%減）注3） |
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| 2021年度 | ー | ー | ー | 18.7％減注4） | ||||
| CO₂ | 2017年度 | 10.8%減 | 34%減 | ー | ー | |||
| 温室効果ガス（スコープ3） 排出量低減注2） |
2019年度 | 4%減 | 6%減 | 6%減 | ー | |||
| 2021年度 | ー | ー | ー | 11.1％減注4） | ||||
| 電力消費量に対する 再生可能エネルギー比率注7） |
ー | 11.5% | 20% | 12% | 30%注4） | |||
| 水使用量 売上高原単位低減 | 2020年度 | 2%減 | 23%減 | 3%減 | 5%減 | |||
| 生産エネルギー 売上高原単位低減 | 2%減 | 24%減 | 3%減 | 5%減 | ||||
| 輸送エネルギー （トンキロ）原単位低減（国内） | 2%減 | 1%減 | 3%減 | 5%減 | ||||
| 廃棄物等総発生量 売上高原単位低減（国内） | 2%減 | 5%減 | 3%減 | 5%減 | ||||
| プラスチック廃棄物等総発生量 売上高原単位低減（国内）注6） |
ー | ー | 3%減 | ー | ||||
| VOC排出量売上高原単位低減（国内）注6） | 前年度 | ー | ー | 1%減 | ー | |||
| 環境配慮 事業推進 |
環境調和製品売上高比率注7） | ー | 64% | 65% | 66% | 70％ | ||
| 環境負荷削減貢献：CO₂削減貢献量 | ー | 12万トン | 13.2万トン |
13万トン |
ー | |||
| 汚染予防 | 環境事故・ 異常の防止 |
環境事故 | ー | ゼロ | 2件 | ゼロ | ー | |
| 環境異常 | ー | 3件以下 | 2件 | 3件以下 | ー | |||
| 外部評価向上：CDP注8）気候変動評価 | ー | A | A- | A | ー | |||
注1）スコープ1：化石燃料等の使用による事業所からの直接的排出
スコープ2：事業所外から供給された電力、蒸気、熱の使用による間接的排出
注2） スコープ3：その他の排出として、購入した製品サービス、出張、通勤、輸送などの間接的排出
スコープ3下流（原則として販売した製品やサービスに関する活動）の排出量を2020年度より算定開始しました。
注3） 環境目標2030の改定に伴い、基準年を2021年度に変更しましたが、従来の2017年度基準に当てはめた場合の削減目標も参考値として示しています。
注4） 環境目標2030の改定に伴い、2025年度目標を改定しました。
注5） 2022年度に引き上げた環境目標2030は2024年度より適用予定です。
注6） 2023年度から、新たに目標設定を開始しました。
注7） サステナビリティ指標
注8） CDPは、機関投資家が連携し、企業に対して気候変動への戦略や具体的な温室効果ガスの排出量に関する公表を求めるプロジェクトを運営する団体です。
2022年度の温室効果ガス総排出量は、2017年度比36.8%と、前年度に続き大幅削減となりました。
気候変動対策としては、工場の省エネルギー対策等を地道に進め、太陽光発電設備を設置した生産拠点を増やしました。購入電力についても、国内外で再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えを進めています。
また、「古河電工グループ環境ビジョン2050」における「チャレンジ目標 2050年ゼロ」の達成に向けて、2022年11月に環境目標2030を改定しました。削減目標をより高く設定することで、温室効果ガス排出量削減の取組みを加速しています。
再設定した環境目標2030の達成に向けて、古河電工グループ全体で温室効果ガス排出量削減に取り組みます。温室効果ガス排出量削減目標については、SBTiへWell-Below 2℃から1.5℃へ変更申請し、2023年7月に認定を受けました。この目標に沿って、これまで以上に省エネ活動を推進するとともに、太陽光発電設備の導入計画を進め、また、購入電力を再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えを図ります。