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ESGデータ集

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集計対象範囲

※範囲表記の「国内グループ会社」「海外グループ会社」については、データによって集計対象会社が異なる場合があります。詳細は、「集計対象範囲」をご覧ください。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

環境保全コスト

環境     2025年9月更新

環境マネジメント

＜環境調和製品＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
登録件数（累計） 件 グループ連結 149 156 150 157 167
売上高比率（単年） % グループ連結 58.2 61.9 65.0 65.9 74.0

環境会計

＜環境保全コスト＞
分類 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
事業エリア内コスト 百万円 単体 1,144 1,238 1,211 1,163 1,129
上・下流コスト 百万円 156 142 137 141 107
管理活動コスト 百万円 340 312 396 463 567
研究開発コスト 百万円 260 222 264 334 305
社会活動コスト 百万円 0 1 1 1 1
環境損傷対応コスト 百万円 0 0 0 1 0
合計 1,900 1,915 2,009 2,103 2,109
事業エリア内コスト 百万円 単体+国内グループ会社 1,493 1,693 1,558 1,638 1,532
上・下流コスト 百万円 301 268 270 287 264
管理活動コスト 百万円 420 419 518 586 714
研究開発コスト 百万円 358 300 298 390 364
社会活動コスト 百万円 1 2 3 3 3
環境損傷対応コスト 百万円 0 1 1 3 2
合計 2,573 2,683 2,648 2,907 2,879
＜環境保全効果＞
効果内容 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
リサイクルにより得られた収入額 百万円 単体 244 170 200 388 426
廃棄物処理費用の削減額※ 百万円 24 132 -111 38 0
エネルギー費の削減額※ 百万円 1,057 -958 -2,424 1,545 970
水購入費の削減額※ 百万円 23 6 -13 4 -39
合計 1,348 -650 -2,348 1,975 1,357
リサイクルにより得られた収入額 百万円 単体+国内グループ会社 488 531 593 777 1,151
廃棄物処理費用の削減額※ 百万円 57 146 46 50 -543
エネルギー費の削減額※ 百万円 2,129 -1,613 -3,541 1,901 1,052
水購入費の削減額※ 百万円 86 -4 -13 6 75
合計 2,760 -940 -2,915 2,734 1,735

※ 削減額は前年度比、－（マイナス）は増加を表します。

＜環境保全効果物量＞
環境負荷排出量 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
産業廃棄物処理量※ t 単体 532 539 485 313 275
t 単体＋国内グループ会社 1,538 1,404 1,484 1,239 1,290
エネルギー投入量（原油換算） 千kℓ 単体 129 129 122 89 82
千kℓ 単体＋国内グループ会社 176 181 169 129 122
水使用量 千t 単体 7,871 7,873 7,770 8,292 8,011
千t 単体＋国内グループ会社 9,378 9,168 9,120 9,428 9,221
揮発性有機化合物排出量 t 単体 236 223 195 205 210
t 単体＋国内グループ会社 315 292 250 254 266
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 単体 197 185 133 83 54
千t-CO₂ 単体＋国内グループ会社 287 281 218 158 121
SOx 排出量 t 単体 3 2 3 3 3
t 単体＋国内グループ会社 3 3 6 6 9
NOx 排出量 t 単体 73 66 61 62 62
t 単体＋国内グループ会社 93 71 62 63 63
ばいじん排出量 t 単体 1 3 2 3 3
t 単体＋国内グループ会社 2 7 3 3 3

※ 再資源化産業廃棄物を除く。

＜環境関連投資＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
環境関連投資額 百万円 単体 985 976 617 499 522
百万円 単体+国内グループ会社 1,122 1,321 769 637 1,178

気候変動

＜温室効果ガス（GHG）排出削減＞
バリューチェーンにおける温室効果ガス排出量（スコープ1、2、3） 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
スコープ1 CO₂ 千t-CO₂e 単体+国内グループ会社+
海外グループ会社		 115 121 116 105 96
SF₆ 28 7 37 42 12
千t-CO₂e 143 128 153 147 108
スコープ2 千t-CO₂e 504 512 418 346 309
スコープ1、2 647 640 571 493 417
スコープ3 上流 カテゴリー1：購入した製品・サービス※ 千t-CO₂e 単体+国内グループ会社+
海外グループ会社		 1,656 1,829 1,855 1,820 1,605
カテゴリー2：資本財 158 134 154 137 136
カテゴリー3：スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動※ 94 123 110 102 97
カテゴリー4：輸送、配送※ 126 207 323 211 222
カテゴリー5：事業から出る廃棄物 21 22 18 16 18
カテゴリー6：出張※ 6 57 12 13 7
カテゴリー7：雇用者の通勤 23 24 24 25 24
カテゴリー8：リース資産 6 7 9 6 9
下流 カテゴリー9：輸送、配送※ 千t-CO₂e 9 141 9 23 21
カテゴリー10：販売した製品の加工 ― 17 16 14 18
カテゴリー11：販売した製品の使用※ 1,980 1,575 1,587 1,482 1,682
カテゴリー12：販売した製品の廃棄※ 51 57 63 81 92
カテゴリー13：リース資産 3 4 4 3 4
カテゴリー14：フランチャイズ ― ― ― ― ―
カテゴリー15：投資※ 28 283 274 267 152
千t-CO₂e 4,161 4,480 4,458 4,200 4,087
スコープ1、2+スコープ3 4,808 5,120 5,029 4,693 4,504

※ 2023年度に算出方法を見直し、2021年度は遡って修正しました。

温室効果ガス排出量（スコープ１＋２） 原単位 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
売上高原単位 t-CO₂e/百万円 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 0.798 0.687 0.535 0.466 0.347
生産高原単位※ 千t-CO₂e/千t 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 1.79 1.72 1.54 1.42 1.25

※ 主要原材料（銅、アルミ、鉄、ガラス、プラスチック）をすべて加工して製品出荷したものと仮定して単位重量に採用し、計算しています。

輸送におけるCO₂排出量、原単位 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
CO₂排出量 千t-CO₂e 単体 13.7 14.4 13.3 12.7 12.6
原単位 MJ/t・km 単体 1.70 1.74 1.74 1.77 1.78
＜エネルギー関連＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
エネルギー消費量 千kℓ 単体+国内グループ会社 176 181 169 129 122
千kℓ 海外グループ会社 175 191 183 151 156
千kℓ 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 351 372 352 280 278
電力消費量 購入電力（再生可能エネルギー以外） GWh 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 1,052 1,107 927 743 666
購入電力（再生可能エネルギー） GWh 25 36 138 243 337
自家発電（水力、太陽光） GWh 95 99 97 100 100
全体 GWh 1,172 1,242 1,162 1,086 1,103
電力消費量に占める再生可能エネルギー比率 % 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 10.2 10.9 20.2 31.6 39.6

廃棄物削減・資源循環

＜廃棄物排出削減＞
廃棄物 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
廃棄物等総発生量※ 千t 単体+国内グループ会社 27 27 25 22 24
千t 海外グループ会社 18 17 17 18 21
合計 45 44 42 40 45
再資源化量 千t 単体+国内グループ会社 22.7 23.3 22.6 18.8 21.3
千t 海外グループ会社 7.1 5.2 12.5 14.5 11.1
合計 29.8 28.5 35.1 33.3 32.4
最終処分量 千t 単体+国内グループ会社 0.4 0.3 0.3 0.3 0.3
千t 海外グループ会社 12.0 11.5 9.4 3.8 5.2
合計 12.4 11.8 9.7 4.1 5.5

※ 国内（単体+国内グループ会社）のみ総発生量に有価物含む。

有害廃棄物 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
有害廃棄物排出量 t 単体+国内グループ会社 3,427 4,601 3,469 2,984 3,564
t 海外グループ会社 1,685 1,144 1,055 888 1,268
合計 5,112 5,745 4,524 3,872 4,832
プラスチック廃棄物 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
プラスチック廃棄物排出量 千t 単体 4.0 4.2 3.8 3.6 4.1
原単位 t／億円 単体 1.01 1.44 1.23 1.22 1.17

※ 2022年度に目標設定し、2020年度まで遡って算定しました。

＜新材料使用の削減＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
使用量 銅 千t 単体+国内グループ会社 124.0 128.6 132.3 119.6 118.9
千t 海外グループ会社 119.3 113.7 110.7 109.9 97.6
アルミ 千t 単体+国内グループ会社 8.1 14.5 8.1 5.8 8.7
千t 海外グループ会社 12.5 14.4 19.4 23.8 22.3
鉄 千t 単体+国内グループ会社 4.1 5.6 3.1 4.0 4.2
千t 海外グループ会社 9.0 12.5 11.9 10.9 7.8
ガラス 千t 単体+国内グループ会社 0 0 0 0 0
千t 海外グループ会社 2.5 2.4 2.1 1.2 0.9
プラスチック 千t 単体+国内グループ会社 32.9 30.9 28.4 23.7 28.7
千t 海外グループ会社 48.1 48.8 54.8 48.4 43.7
合計 360.5 371.4 370.8 347.3 332.8

水資源

＜水使用量削減＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
取水量 淡水の地表水（雨水、湿地帯の水、湖水を含む） 千m³ 単体+国内グループ会社+
海外グループ会社		 6,696 6,655 6,689 6,701 6,712
汽水の地表水/海水 千m³ 0 0 0 0 0
地下水－再生可能 千m³ 2,423 2,432 2,288 2,301 2,079
地下水－非再生可能 千m³ 0 0 0 0 0
随伴水/混入水 千m³ 0 0 0 0 0
水道水 千m³ 2,680 3,130 2,900 2,746 2,775
外部の廃水 千m³ 0 0 0 0 0
採石場から回収 千m³ 0 0 0 0 0
合計 11,799 12,217 11,877 11,748 11,566
排水量 海洋 千m³ 単体+国内グループ会社
+海外グループ会社		 710 654 677 712 687
地表（河川、湖） 千m³ 7,451 7,541 7,225 7,301 7,406
地下 千m³ 0 0 0 0 0
下水道（外部の水処理場） 千m³ 1,995 2,079 2,177 2,132 2,096
第三者への提供／その他 千m³ 0 0 0 0 0
合計 10,156 10,274 10,079 10,145 10,189

化学物質管理

＜化学物質排出＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
揮発性有機化合物（VOC）排出量 t 単体+国内グループ会社 315 291 250 254 266
NOx排出量 t 単体+国内グループ会社 93 71 62 63 66
SOx排出量 t 単体+国内グループ会社 3 3 6 6 5
PRTR 対象物質※ 取扱量 t 単体+国内グループ会社 47,453 47,245 44,790 44,977 43,192
排出量 t 単体+国内グループ会社 53 62 76 82 78
移動量 t 単体+国内グループ会社 214 326 317 264 142
製品含有・ 燃焼消滅量 t 単体+国内グループ会社 47,186 46,857 44,397 44,632 42,972

※ 取扱量1t以上（特定第一種指定化学物質は0.5t以上）の物質を対象としています。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部

社会データ

社会   2025年9月更新

人材マネジメント

※1従業員数は、各年3月末時点の就業人員数（雇用契約のある労働者、非正規従業員・出向受入者含む。出向者は含まない。）を算出しています。なお、グループ従業員の男女別人数・比率は2023年度より開示しました。

※2雇用形態別従業員の人数は、2023年度より開示しました。なお、 非正規従業員は、再雇用、パート、定期従業員を指します。

※3国内グループ連結での管理職層数は、2023年度より開示しました。

※42022年度より開示しました。

※5労働協約に定められた除外対象者を含みます。

※2021年度より、算出方法を見直しました。（2020年度以前：年度内退職者数÷年度初日在籍者数、2021年度以降：年度内退職者数÷年度内在籍者数）

※調査対象について、各社直接作業者を含む範囲に拡大し、2023年度よりグループ連結での従業員エンゲージメントスコアを開示しました。

D&I／働き方改革

※1一部関係会社の出向受入者を含まない。

※2国内グループ連結は、2023年度より開示しました。

※32022年度より開示しました。

※各年6月1日現在。

※1正規従業員を対象に算出しています。

※22023年度より開示しました。

※正規従業員を対象に算出しています。年次定例休暇の付与日数は、勤続年数に応じて20日～最大25日付与（最大法定付与20日からさらに5日付与）しています。

※12022年度に開示見直しを行いました。2022年度以前については、「サステナビリティブック2023」の「育児休業取得者数（旧書式）」を参照ください。

※22023年度より、算出基準を「取得率=当該年度内に育休開始した人数÷出産者数」に見直し、2022年度実績は遡って修正しました。（2022年度以前は育休取得中人数で算出）
なお、産前産後休暇取得者は育休取得者に含みません。

※32023年度より、算出基準を「当該年度復職者の平均取得日数」に見直し、2022年度実績は遡って修正しました。（2022年度以前は育休取得者の平均取得日数で算出）

※4介護休業を1日以上取得した人数（前年度からの継続取得者は含まない。）

人権／サプライチェーン

※12021年度は単体のみ実施。

※2当社グループでは、お取引先（調達先）様を、価値を共創する「パートナー」とお呼びしています。

※3単体を除く連結対象の国内グループ会社および海外グループ会社。

※4新型コロナウィルス感染症予防の観点から開催中止。

労働安全衛生／健康

※1休業4日以上。

※2度数率＝（死傷者数/ 延べ実労働時間）×100万

※3私傷病は含まない。

※4業務請負は含まない。

※労働安全衛生に関してさまざまな教育・研修を実施しており、その受講者延べ人数を算出しています。

＜健康経営＞

健康経営

サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 古河テクノリサーチ株式会社, 組織開発課, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部　労政課, 人材・組織開発部　システム企画課, 戦略人事部　人事２課, 戦略人事部　人事1課, 人材・組織開発部　人材教育課

ガバナンスデータ

ガバナンス   2025年9月更新

コーポレートガバナンス

＜役員の状況＞
取締役の状況※1,2 単位 範囲 2025年度
取締役 全体 人 単体 11
うち、社外取締役（独立役員） 人 単体 6
うち、女性取締役 人 単体 2
女性比率 % 単体 18.2
うち、監査等委員 全体 人 単体 3
うち、社外取締役（独立役員） 人 単体 2
うち、女性取締役 人 単体 1

※16月末現在。

※2当社は、2025年6月25日に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行しました。移行前（2024年度以前）の状況は、下表をご覧ください。

2024年度以前　取締役および監査役の状況※1,2 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
取締役 全体 人 単体 12 11 11 11 11
うち、社外取締役（独立役員） 人 単体 5 5 5 5 5
うち、女性取締役 人 単体 1 1 1 1 1
監査役 全体 人 単体 6 6 6 6 6
うち、社外取締役（独立役員） 人 単体 3 3 3 3 3
うち、女性取締役 人 単体 1 1 1 1 1
取締役および監査役の女性比率 人 単体 11.1 11.8 11.8 11.8 11.8

※1各年度の6月末現在。

※2当社は、2025年6月25日に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行しました。移行後（2025年度）の状況は、上表をご覧ください。

執行役員、シニアフェローの状況※1 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
執行役員 全体 人 単体 27 27 25 23 27 29
うち、女性執行役員 人 単体 1 2 1 1 2 3
うち、外国人執行役員 人 単体 3 3 2 2 2 3
シニア・フェロー 人 単体 1 1 3 3 2 4

※1各年度の6月末現在。

コンプライアンス／リスクマネジメント

＜コンプライアンス＞
通報・違反 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
内部通報件数 件 グループ連結 ― ― ― 104 158
競争法違反件数 件 グループ連結 ― ― ― 0 0
コンプライアンス研修 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
腐敗防止（贈収賄等）
および競争法遵守に関する研修		 国内セミナー※1受講者数 人 国内グループ連結 709 833 ― 1,458 ―
海外セミナー 受講者数 人 海外グループ連結※2 12 29 47 43 11
Eラーニング※1
受講者数		 腐敗防止（贈収賄等） 人 グループ連結 ― ― 3,637 ― 4,844
競争法遵守 人 グループ連結 ― ― 3,656 ― 4,791
安全保障貿易管理研修 受講者数 人 国内グループ連結 1,255 779 323 423 409

※12022年度よりEラーニングを開始し、国内セミナーとEラーニングは隔年開催に変更しました。

※2海外グループ会社（連結）のある国・地域から毎年開催地を決定し、実施しています。2024年度は中国で行いました。

＜リスクマネジメント＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
全リスク領域に対するリスク管理活動フォロー率 % グループ連結 ― 88 100 100 100
株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

その他

その他    2025年9月更新

知的財産

＜知財活用＞
IPランドスケープ 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
事業強化・新事業創出テーマに対するIPランドスケープ実施率 % グループ連結 ― 17 40 77 100※

※2022年度時点で設定した事業強化・新事業創出テーマに関して、全件実施を意味します。

＜知財ポートフォリオ＞
知的財産権保有権利数 単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
国内保有権利数 全体 件 単体 5,107 5,175 5,106 5,205 5,253
うち、研究 件 単体 ― 475 509 553 614
うち、4事業部門※ 件 単体 ― 2,964 2,864 2,962 3,018
外国保有権利数 全体 件 単体 3,725 3,869 3,893 3,954 4,032
うち、研究 件 単体 ― 327 400 436 525
うち、4事業部門※ 件 単体 ― 1,995 1,998 2,080 2,103

※光ファイバ・ケーブル、電力ケーブルシステム、ワイヤハーネス、半導体製造用テープを含むファイバ・ケーブル事業部門、電力事業部門、自動車部品事業部門、AT・機能樹脂事業部門の合計。

研究開発

＜研究開発費＞
単位 範囲 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
研究開発費 億円 グループ連結 202 208 233 245 254
新事業研究開発費増加率※ % グループ連結 ― 基準 116 121 125

※ 2021年度基準で増加率を算出しています。

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