Library ライブラリ

ESGデータ集

ESGデータ集

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

環境保全コスト

環境     2024年10月更新

環境保全コスト（単位：百万円）

古河電工
分類 主な取組の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1,145 1,144 1,238 1,211 1,163
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 175 156 142 137 141
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など 329 340 312 396 463
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 281 260 222 264 334
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 2 0 1 1 1
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 1 0 0 0 1
合計 1,933 1,900 1,914 2,009 2,102
国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 535 348 455 347 476
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 211 145 126 133 146
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など 128 80 107 122 123
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 46 97 78 34 57
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 3 1 1 3 2
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 0 0 1 1 3
合計 924 673 768 640 806
古河電工＋国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1,681 1,493 1,693 1,558 1,638
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 386 301 268 270 287
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など 457 420 419 518 586
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 327 358 300 298 390
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 5 1 2 3 3
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 1 0 1 1 3
合計 2,857 2,573 2,682 2,648 2,908

環境保全対策に伴う経済効果（単位：百万円）
削減額は前年度比、－（マイナス）は増加を表します。

古河電工
効果の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
リサイクルにより得られた収入額 248 244 170 200 388
廃棄物処理費用の削減額 -150 24 132 -111 38
エネルギー費の削減額 64 1,057 -958 -2,424 1,545
水の購入費の削減額 8 23 6 -13 4
合計 171 1,348 -650 -2,346 1,974
国内グループ会社
効果の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
リサイクルにより得られた収入額 239 244 361 393 390
廃棄物処理費用の削減額 -46 33 14 156 12
エネルギー費の削減額 77 1,072 -654 -1,118 356
水の購入費の削減額 -32 63 -11 0 2
合計 237 1,412 -290 -569 760
古河電工＋国内グループ会社
効果の内容 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
リサイクルにより得られた収入額 487 488 531 593 777
廃棄物処理費用の削減額 -196 57 146 46 50
エネルギー費の削減額 141 2,129 -1,613 -3,541 1,901
水の購入費の削減額 -24 86 -4 -13 6
合計 408 2,760 -940 -2,915 2,735

環境保全効果

古河電工
環境負荷排出量 単位 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
産業廃棄物処理量注） t 369 532 539 485 313
エネルギー投入量（原油換算） 千kℓ 139 129 129 122 89
水使用量 千t 7,987 7,871 7,873 7,770 8,292
揮発性有機化合物排出量 t 236 236 223 195 205
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 213 197 185 133 83
SOx 排出量 t 4 3 2 3 3
NOx 排出量 t 47 73 66 61 62
ばいじん排出量 t 3 1 3 2 3
国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
産業廃棄物処理量注） t 1,106 1,006 864 999 926
エネルギー投入量（原油換算） 千kℓ 52 47 53 48 40
水使用量 千t 1,878 1,507 1,295 1,350 1,136
揮発性有機化合物排出量 t 120 79 68 55 49
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 97 90 95 85 75
SOx 排出量 t 0 0 1 3 3
NOx 排出量 t 20 20 5 1 1
ばいじん排出量 t 0 0 4 0 0
古河電工＋国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
産業廃棄物処理量注） t 1,474 1,538 1,404 1,484 1,239
エネルギー投入量（原油換算） 千kℓ 191 176 181 169 129
水使用量 千t 9,865 9,378 9,168 9,120 9,428
揮発性有機化合物排出量 t 356 315 292 250 254
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 310 287 281 218 158
SOx 排出量 t 4 3 3 6 6
NOx 排出量 t 67 93 71 62 63
ばいじん排出量 t 3 2 7 3 3

注）再資源化産業廃棄物を除く量

投資額および研究費（単位：百万円）

古河電工
投資額および研究費 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
投資額総額 18,736 14,195 14,352 16,408 16,864
内、環境関連投資額 1,139 985 976 617 499
研究費総額 10,455 9,779 10,077 10,970 12,126
国内グループ会社
投資額および研究費 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
投資額総額 7,004 8,325 7,075 3,867 5,640
内、環境関連投資額 234 137 345 152 138
研究費総額 1,974 1,799 2,816 1,694 1,634
古河電工＋国内グループ会社
投資額および研究費 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
投資額総額 25,740 22,520 21,427 20,275 22,504
内、環境関連投資額 1,374 1,122 1,321 769 637
研究費総額 12,429 11,578 12,893 12,664 13,760

環境調和製品 登録件数と売上高比率

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 累積登録件数（件） 126 130 131 133 136
単年売上高比率（％） 66.4 68.4 74.3 73.7 77.4
グループ連結 累積登録件数（件） 137 149 156 150 157
単年売上高比率（％） 56.2 58.2 61.9 65.0 65.9
株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部

その他環境データ

バリューチェーンにおける温室効果ガス排出量 （千t-CO₂e）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工
グループ		 スコープ1 172 143 128 153 147
スコープ2 570 504 512 418 346
スコープ3 注） 4,735 4,161 4,480 4,458 4,200
上流 カテゴリー1： 購入した製品・サービス注) 2,493 1,656 1,829 1,855 1,820
カテゴリー2： 資本財 187 158 134 154 137
カテゴリー3： スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動注) 112 94 123 110 102
カテゴリー4： 輸送、配送注） 73 126 207 323 211
カテゴリー5： 事業から出る廃棄物 22 21 22 18 16
カテゴリー6： 出張注) 7 6 57 12 13
カテゴリー7： 雇用者の通勤 23 23 24 24 25
カテゴリー8： リース資産 7 6 7 9 6
下流 カテゴリー9： 輸送、配送注） 11 9 141 9 23
カテゴリー10： 販売した製品の加工  - - 17 16 14
カテゴリー11： 販売した製品の使用注） 1,720 1,980 1,575 1,587 1,482
カテゴリー12： 販売した製品の廃棄注） 50 51 57 63 81
カテゴリー13： リース資産 2 3 4 4 3
カテゴリー14： フランチャイズ  - - - - -
カテゴリー15： 投資注） 28 28 283 274 267
合計 5,477 4,808 5,120 5,029 4,693

注) 2023年度に算定方法を見直し、2021年度に遡って再計算しました。

温室効果ガス排出量スコープ1 （千t-CO₂e）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
CO₂ 139 115 121 116 105
SF₆ 32 28 7 37 42

注） CO₂とSF₆以外の温室効果ガスについては、単位（千トン）を大きく下回るので、記載していません。

温室効果ガス排出量スコープ1,2 （千t-CO₂e）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
CO₂（古河電工＋国内グループ会社） 310 288 281 218 158
CO₂（海外グループ会社） 400 331 352 316 293
SF₆（古河電工） 32 28 7 37 42
合計 742 648 640 571 493

温室効果ガス排出量売上高原単位 （t-CO₂e/百万円）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
グループ全体 0.811 0.798 0.687 0.535 0.466

輸送におけるCO₂ 排出量と原単位

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 CO₂排出量
（千t-CO₂e）		 14.9 13.7 14.4 13.3 12.7
原単位
（MJ/t・km)		 1.7 1.7 1.74 1.74 1.77

エネルギー消費量 （単位：千kℓ）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 191 176 181 169 129
海外グループ会社 205 175 191 183 151
合計 396 351 372 352 280

再生可能エネルギー比率（古河電工＋国内グループ会社） （単位：GWh）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
購入電力（再生可能エネルギー以外） 499 468 480 343 212
購入電力（再生可能エネルギー） 0 0 2 99 188
自家発電（水力、太陽光） 113 93 97 94 95
全電力消費量 612 561 579 536 495
再生可能エネルギー比率（％） 18.5 16.6 17.1 36 57.2

再生可能エネルギー比率（古河電工＋国内グループ会社＋海外グループ会社） （単位：GWh）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
購入電力（再生可能エネルギー以外）
 1,150 1,052 1,107 927 743
購入電力（再生可能エネルギー） 26 25 36 138 243
自家発電（水力、太陽光） 116 95 99 97 100
全電力消費量 1,292 1,172 1,242 1,162 1,086
再生可能エネルギー比率（％） 11 10.2 10.9 20.2 31.6

取水量 （単位：千m³）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
淡水の地表水
（雨水、湿地帯の水、河川、湖水を含む）		 6,560 6,696 6,655 6,689 6,701
汽水の地表水/海水 0 0 0 0 0
地下水－再生可能 3,005 2,423 2,432 2,288 2,301
地下水－非再生可能 0 0 0 0 0
随伴水/混入水 0 0 0 0 0
水道水 2,969 2,680 3,130 2,900 2,746
外部の廃水 0 0 0 0 0
採石場から回収 0 0 0 0 0
総取水量 12,534 11,799 12,217 11,877 11,747

排水量 （単位：千m³）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
海洋 821 710 654 677 712
地表（河川、湖）
 7,753 7,451 7,541 7,225 7,301
地下 0 0 0 0 0
下水道（外部の水処理場） 2,084 1,995 2,079 2,177 2,132
第三者へ提供／その他 0 0 0 0 0
総排水量 10,658 10,156 10,274 10,079 10,144

水リサイクル・再利用量 （単位：千m³）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 1,111 1,100 1,100 1,101 1,100
海外グループ会社 58 59 52 50 49

資材原材料 （単位：千t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 銅 135.2 124 128.6 132.3 119.6
アルミ 13.7 8.1 14.5 8.1 5.8
鉄 2.9 4.1 5.6 3.1 4
ガラス 0 0 0 0 0
プラスチック 34.1 32.9 30.9 28.4 23.7
海外グループ会社 銅 161.5 119.3 113.7 110.7 109.9
アルミ 32.9 12.5 14.4 19.4 23.8
鉄 9.6 9 12.5 11.9 10.9
ガラス 3.4 2.5 2.4 2.1 1.2
プラスチック 52.2 48.1 48.8 54.8 48.4

廃棄物等総発生量 （単位：千t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 30 27 27 25 22
海外グループ会社 19 18 17 17 18
合計 49 45 43 42 40

注） 国内のみ総発生量に有価物含む

プラスチック廃棄物等総発生量


 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 排出量（千t） - 4 4.2 3.8 3.6
原単位（t／億円） - 1.01 1.44 1.23 1.22

注） 2022年度に目標設定し、2020年度まで遡って算定しました。

再資源化量 （単位：千t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 26.6 22.7 23.3 22.6 18.8
海外グループ会社 6.1 7.1 5.2 12.5 14.5

最終処分量 （単位：千t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 0.4 0.4 0.3 0.3 0.3
海外グループ会社 12.8 12 11.5 9.4 3.8

有害廃棄物排出量 （単位：t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工グループ 6,427 5,112 5,745 4,524 3,619

揮発性有機化合物（VOC）排出量 （単位：t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 236 236 223 195 205
国内グループ会社 120 79 68 55 49
合計 356 315 291 250 254

NOx、SOx 排出量 （単位：t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工＋国内グループ会社 NOx 67 93 71 62 63
SOx 4 3 3 6 6

PRTR 対象物質一覧表（古河電工+ 国内グループ会社） （単位：t）

管理番号 化学物質名 取扱量 排出量 移動量 製品含有・ 燃焼消滅量
1 亜鉛の水溶性化合物 4.5 - 0.5 4.1
31 アンチモン及びその化合物 365.1 0.2 37.4 327.6
53 エチルベンゼン 86.9 0.8 22.6 63.5
71 塩化第二鉄 6.0 - - 6.0
75 カドミウム及びその化合物 108.9 - 30.6 78.3
80 キシレン 142.1 1.4 22.4 118.3
82 銀及びその水溶性化合物 2.1 - 0.9 1.2
86 クレゾール 170.0 0.1 23.2 146.8
87 クロム及び三価クロム化合物 6.9 - - 6.9
88 六価クロム化合物 3.7 - 3.1 0.6
132 コバルト及びその化合物 4.8 - - 4.8
144 無機シアン化合物 2.2 0.8 0.7 0.7
213 N,N-ジメチルアセトアミド 485.6 0.1 7.6 477.9
272 銅水溶性塩（錯塩を除く） 4,863.8 0.1 18.9 4,844.8
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 6.1 - - 6.0
300 トルエン 187.9 73.3 43.1 71.5
308 ニッケル 420.1 - 11.3 408.8
309 ニッケル化合物 100.4 - 15.1 85.3
332 砒素及びその無機化合物 5.7 - 0.1 5.6
333 ヒドラジン 5.8 - - 5.8
349 フェノール 125.1 0.1 16.6 108.4
355 フタル酸ビス（2-エチルヘキシル） 120.5 - - 120.5
374 弗化水素及びその水溶性塩 5.0 0.1 2.2 2.7
384 1-ブロモプロパン 2.1 2.1 - -
405 ホウ素化合物 3.2 - 0.6 2.6
412 マンガン及びその化合物 3.7 - - 3.7
413 無水フタル酸 2.2 - - 2.2
438 メチルナフタレン 12.9 - - 12.9
601 オクタメチルシクロテトラシロキサン 159.2 - - 159.2
629 シクロヘキサン 1.1 0.7 - 0.5
667 炭化ケイ素 2.7 - 1.7 0.9
697 鉛及びその化合物 37,389.6 0.4 5.4 37,383.7
705 ビス(２,２,６,６-テトラメチル-４-ピペリジル)=セバケート 1.5 - - 1.5
731 ヘプタン 1.5 1.5 - -
746 Ｎ－メチル－２－ピロリドン 168.5 - - 168.4
合計 44,977 82 264 44,632

注） グループ全体で取扱量1t 以上（特定第一種指定化学物質は0.5t 以上）の物質を対象

ページの先頭へ

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部

社会データ

社会   2024年10月更新

従業員数

注）雇用契約のある労働者（非正規従業員、出向受入者を含む）を対象

管理職層人数

管理職候補層人数（係長相当）

非正規従業員注）の比率 （単位：％）

注）再雇用、パート、定期従業員

障がい者の実雇用率 （単位：％）

注）各年6月1日現在

従業員に占める外国人比率（単位：％）

注）2022年度から掲載を開始しました。

労働組合加入率 （単位：％）

注）労働協約に定められた除外対象者を含みます。

平均年齢（単位：年）

注）2022年度から掲載を開始しました。

平均勤続年数（単位：年）

雇用区分別平均賃金

注）2022年度から掲載を開始しました。

新規採用者数 （単位：人）

新卒採用者に占める男性および女性比率 （単位：%）

新規採用者注）に占めるキャリア採用比率（単位：％）

注）新卒およびキャリア採用者

離職率 （単位：％）

注1）2021年度より、年度内退職者数（①）÷年度内在籍者（①＋年度末在籍者）。
2020年度以前は、①÷年度初日在籍者数。

注2）2021年度以降は、定年年齢引き上げに伴い自立支援制度（転籍支援金）廃止前の制度利用による影響を含みます。

一人当たり所定外労働時間 （単位：時間/ 月）

年次定例休暇取得状況 （単位：日）

育児休業取得状況

注1）2022年度より、書式の見直しを行いました。2022年度以前については、「サステナビリティブック2023」掲載の「育児休業取得者（旧書式）」を参照ください。

注2）2023年度より、算出基準を「取得率＝当年度内に育休を開始した人数÷出産者の人数」としました。なお、2022年度までは「取得率＝育休取得中の人数÷出産者の人数」としていたため、表記の取得率および取得者数の2022年度実績も2023年度の算出基準にあわせて修正しています。また、産前産後休暇取得者は育休取得者には含みません。

注3）2023年度より、算出基準を「当年度復職者の平均取得日数」としました。なお、2022年度までは「当年度育休取得者の平均取得日数」としていたため、表記の2022年度実績も2023年度の算出基準にあわせて修正しています。

介護休業取得者 （単位：人）

注）介護休業を１日以上取得した人数（前年度からの継続取得者を含みません）。

ボランティア休暇取得者 （単位：人）

リフレッシュ休暇取得者 （単位：人）

注） リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度（取得可能期間２年以内）

人事評価を行っている従業員の割合 （単位：％）

従業員一人当たりの研修費用 （単位：千円）

階層別教育を受けた従業員数 （単位：人）

注1） 関係会社への出向者も含んでいます。

注2） 研修内容に「人権教育」を含んでいます。

注3） 研修内容見直しのため１年実施を見送り、2021年度に一斉開催しました。

注4） 複数プログラム実施の延べ人数（2022年度～）

競争法遵守および贈収賄禁止に関する研修を受けた従業員数 （単位：人）

注1） 内容の重複を避けるため、22年度以降はEラーニング実施年における国内セミナーは実施していません。

注2） 2022年度以降、Eラーニングは隔年で実施予定です。

下請法に関する研修を受けた従業員数 （単位：人）

安全保障貿易管理に関する研修を受けた従業員数 （単位：人）

安全に関する研修を受けた従業員数 （年間のべ人数）

健康に関する研修を受けた従業員数・時間

現場力研修受講者数 （単位：人）

注） 技術系社員を対象とした研修で「重点任務6項目（安全・環境・品質・原価・生産・設備）」、「人間的能力」、「技術的能力」を中心としたカリキュラムで構成されています。

OSHMSの認証を受けた事業所の比率 （単位：％）

注） 対象は製造部門を持つ事業所。2022年度は1拠点が認証を取得し増加しました。

休業災害度数率

注） 100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

正規従業員の死亡件数

注） 私傷病は含みません。

非正規従業員の死亡件数

注） 業務請負は含みません。

SAQ（自己評価調査票）の重要項目に関するパートナーとのコミュニケーション数 （単位：社）

モニタリング（環境面・社会面）を実施したパートナー（お取引先様）数 （単位：社）

注1）新型コロナウイルス感染症予防の観点から、パートナーズミーティングの開催を中止しました。

注2）集計方法を見直し、2019年度に遡って再集計しました。

ページの先頭へ

サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 古河テクノリサーチ株式会社, 組織開発課, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部　労政課, 人材・組織開発部　システム企画課, 戦略人事部　人事２課, 戦略人事部　人事1課, 人材・組織開発部　人材教育課

ガバナンスデータ

ガバナンス   2024年10月更新

取締役の人数 （単位：人）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
古河電工 取締役 12 12 11 11 11 11
うち社外取締役 5 5 5 5 5 5
うち独立取締役 5 5 5 5 5 5
うち女性取締役 1 1 1 1 1 1

注）各年度の3月31日現在。ただし、2024年度のみ6月26日現在。

監査役の人数 （単位：人）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
古河電工 監査役 6 6 6 6 6 6
うち社外監査役 3 3 3 3 3 3
うち独立監査役 3 3 3 3 3 3
うち女性監査役 0 1 1 1 1 1

注）各年度の3月31日現在。ただし、2024年度のみ6月26日現在。

執行役員の人数 （単位：人）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
古河電工 執行役員 25 27 27 25 23 27
うち女性執行役員 1 1 2 1 1 2
うち外国人執行役員 3 3 3 2 2 2

注）各年度の4月1日現在。

シニア・フェローの人数 （単位：人）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
古河電工 シニア・フェロー 2 1 1 3 3 2

注）各年度の4月1日現在。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

その他

その他    2024年10月更新

地域別売上高と海外売上高比率 （単位：百万円）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
地域別売上高 日本 495,658 435,195 461,450 517,358 511,296
中国 75,059 82,777 100,457 104,326 103,443
アジア（日本、中国除く） 183,033 141,029 190,877 224,931 242,820
北中米 78,302 78,179 91,716 127,793 120,569
その他（欧州、ロシア、ブラジルほか） 82,386 74,418 85,994 91,915 78,400
連結売上高 914,439 811,600 930,496 1,066,326 1,056,528
海外売上高 418,781 376,403 469,046 548,967 545,232
海外売上高比率（%） 45.8 46.4 50.4 51.5 51.6

注） 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

特許保有件数 （単位：件）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 国内特許 4,523 4,388 4,423 4,364 4,455
外国特許 2,910 2,976 3,160 3,225 3,333
合計 7,433 7,364 7,583 7,589 7,788

注）件数の増減は、定期的な保有特許棚卸の結果を含みます。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室