Basic Approach 古河電工グループのサステナビリティ

指標と目標

指標と目標

サステナビリティ指標と目標

「古河電工グループ ビジョン2030」、および「中期経営計画2022-2025」(25中計)の達成に向けて、各マテリアリティにおけるサステナビリティ指標と目標を設定し、収益機会とリスクの両面から、企業価値向上を図っていきます。

マテリアリティ サステナビリティ指標 範囲 実績 目標 ()は参考値
2023年度 2023年度 2024年度 2025年度 2030年度
収益機会 社会課題解決型事業の創出 環境調和製品売上高比率 グループ 65.9% 66% 68% 70%
Open, Agile, Innovative/多様なステークホルダーとのパートナーシップの形成 新事業研究開発費増加率 (2021年度基準) グループ 121% 125% 125% 125%
事業強化・新事業創出テーマに対するIPランドスケープ実施率 グループ 77% 45% 100%
注1)注2)

注3)
リスク 気候変動に配慮したビジネス活動の展開 温室効果ガス排出量削減率(スコープ1、2) (2017年度基準) グループ △45.4% △21.2% (△39%)
注4)
(△42%)
注4)
(△59%)
注4)
(2021年度基準) △14.0% △18.7% △42%
電力消費量に占める再生可能エネルギー比率 グループ 31.6% 12% 25% 30%
人材・組織実行力の強化 従業員エンゲージメントスコア注5) 単体 63 65
グループ 76 77 80 85
管理職層に占める女性比率 単体 5.4% 5% 6% 7% 15%
新規採用者に占めるキャリア採用比率注6) 単体 48.8% 30%
注7)
30%
注7)
30%
注7)
リスク管理強化に向けたガバナンス体制の構築 全リスク領域に対するリスク管理活動フォロー率 グループ 100% 100% 100% 100%
主要取引先に対するCSR調達ガイドラインに基づくSAQ実施率 グループ 65% 40% 70% 100%
管理職に対する人権リスクに関する教育実施率 グループ 100% 100%
注8)
100%
注8)
100%
注8)

注1) 2022年時点で設定した事業強化・新事業創出テーマに関して、全件実施を意味します。

注2) 2025年度目標を前倒ししました。

注3) 2025年度は事業強化・新事業創出のための重要テーマを追加し実施予定です。

注4) 2024年度から基準年度が2021年度に変更になりますが、従来の2017年度基準に当てはめた場合の削減目標も参考値として示しています。

注5) 2023年度に対象範囲を国内外グループ会社へ拡大し、単体目標からグループ目標に変更しました。

注6) 新規採用者は新卒採用者およびキャリア採用者を示し、その対象は管理職層、総合職、一般職です。

注7) 各年度30%程度維持することを意味します。

注8) 各年度100%を継続することを意味します。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室