Basic Approach 古河電工グループのサステナビリティ

サステナビリティに関するこれまでの取組み

ESG経営・サステナビリティに関するこれまでの取組み

ESG経営を推進する当社グループのサステナビリティに関するこれまでの取組みをまとめています。

ESG経営全般

年度 価値観 基本的な考え方・方針・推進体制
~2014 ・古河電工グループ理念を制定(2007)
・古河電工グループCSR行動規範を改定(2011)注1)
・古河電工グループCSR基本方針を改定(2011)
2015 ・Core Valueを制定  
2019 ・古河電工グループ ビジョン2030を策定
・古河電工グループCSR行動規範を改定
・サステナビリティ推進室を設置
2020   ・国連グローバル・コンパクトに署名
2021   ・古河電工グループサステナビリティ基本方針を制定
・サステナビリティ委員会を設置
2023 ・古河電工グループ パーパスを制定注2)
2024 ・古河電工グループCSR行動規範を改定 ・古河電工グループサステナビリティ基本方針を改定

注1) 古河電工グループ企業行動憲章(2004年制定)とCSR行動規範を統合

注2) 古河電工グループ理念の「基本理念」をパーパスに内包、「経営理念」をCore Valuesに集約

ガバナンス

年度 基本的な考え方・方針
監督・執行の分離
コーポレートガバナンス リスク・サプライチェーンマネジメント
~2014 ・執行役員制度を導入(2003)   ・CSR推進部を設置(2007)
・CSR・リスクマネジメント委員会を設置(2007)
・パートナー様向けCSR推進ガイドラインを発行(2010)
・総務・CSR本部が発足(2013)
2015 ・コーポレートガバナンスに関する基本方針を制定
・社外役員の独立性基準を制定
・取締役会の実効性評価を開始、結果の概要を開示(2015年から毎年度実施)  
2016 ・取締役会長を代表権のない取締役へ注3) ・社外取締役 現行の5名体制
・指名・報酬委員会の委員長に社外取締役が就任
・役員報酬体系を改定注4)
 
2017   ・取締役会の実効性評価のプロセスとして、議長によるインタビューを実施(毎年度実施)  
2019   ・社外取締役の独立性を強化
・女性の社外取締役が就任
・役員報酬体系を一部改定注5)
・古河電工グループ人権方針を制定
2020   ・女性の社外監査役が就任 ・古河電工グループCSR調達ガイドライン(第3版)に改訂
2021   ・社内取締役 1名減員 ・リスクマネジメント本部、リスク管理部を設置
・CSR・リスクマネジメント委員会をリスクマネジメント委員会に名称変更
2022     ・古河電工グループ責任ある鉱物調達方針を策定
2023 ・役員報酬制度の一部改定、ESG連動報酬を導入 ・古河電工グループ人権方針を改定
2024 ・古河電工グループCSR調達ガイドライン(第4版)に改訂

注3) 非執行の立場から社長以下の経営陣による業務執行の監督に当たるため

注4) 基本報酬、短期業績連動報酬、中長期業績連動報酬で構成

注5) 業績連動性をより強めるように見直し

社会

年度 基本的な考え方・方針・推進体制 人材育成・組織実行力 ダイバーシティー&インクルージョン
~2014 ・ダイバーシティー推進室を設置(2014) ・グローバル人材育成研修を開始(2006) ・外国人の執行役員が2名就任(2013)
2015 ・働き方改革プロジェクトチームを設置   ・女性の執行役員が1名就任
2016     ・外国人の執行役員が4名体制
2018 ・古河電工グループPeople Visionを策定   ・女性活躍推進に関する2025年度目標を設定
2019 ・組織・働き方変革チームを設置   ・外国人の執行役員が3名体制
2020   ・リーダーシップ変革の取組み(フルカワセブン)を開始  
2021 ・人材・組織開発部を設置 ・社内副業制度の導入 ・女性の執行役員が2名体制
2022 ・サステナビリティ指標と目標として、人的資本指標を開示 ・人材・組織実行力調査「フルカワEサーベイ」を開始 ・外国人執行役員 現行の2名体制
・女性の執行役員が1名体制
2023   ・社内公募制度の導入  
2024 ・女性執行役員 現行の2名体制

環境

年度 基本的な考え方・方針・推進体制 気候変動・情報開示
~2014 ・古河電工グループ環境基本方針を制定(2008)
・古河電工グループ環境委員会を設置(2013)
 
2018 ・環境目標2030を設定 ・SBT(2℃目標)の認定を取得
2019 ・気候関連財務情報タスクフォース(TCFD)提言に賛同 
2020 ・古河電工グループ環境ビジョン2050を策定  
2021 ・環境部を設置
・環境目標2030を改定
 
2022 ・環境目標2030を改定 ・SBT(well-below 2℃目標)の認定を取得
2023   ・SBT(1.5℃目標)の認定を取得
・自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)に賛同
株式会社ディ・エフ・エフ