ビジョン2030達成に向けたマイルストンとして策定された中期経営計画2022-2025（25中計）が組み込まれた「2030年に向けた価値創造プロセス」を示しました。気候変動（カーボンニュートラル）、人的資本、知的財産およびサプライチェーン・人権に関する情報開示を拡充しました。
なお25中計では、ROIC（投下資本利益率）やFVA（投下資本付加価値額）を導入し、2025年度財務目標を設定したことに加え、ビジョン2030達成に向けた経営上の重要課題（マテリアリティ）に対する2025年度サステナビリティ目標（非財務目標）も設定し、財務と非財務・サステナビリティの一体化を進めました。

ISO26000の枠組みを参考にして、統合報告書2022では詳細に掲載できなかった当社グループのサステナビリティを巡る課題への取組み方針や体制、実績、データについて、詳細な情報を網羅的に掲載しています。 本サステナビリティブックでは、気候変動に対する取組みに関して、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に沿った情報を掲載しました。