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ESGデータ集

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株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

環境保全コスト

環境     2023年8月 改訂

環境保全コスト(単位:百万円)

古河電工
分類 主な取組の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1,180 1,145 1,144 1,238 1,211
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 175 175 156 142 137
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 331 329 340 312 396
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 286 281 260 222 264
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 2 2 0 1 1
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 3 1 0 0 0
合計 1,977 1,933 1,900 1,914 2,009
国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 476 535 348 455 347
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 210 211 145 126 133
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 136 128 80 107 122
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 60 46 97 78 34
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 4 3 1 1 3
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 0 0 0 1 1
合計 886 924 673 768 640
古河電工+国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1,656 1,681 1,493 1,693 1,558
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 385 386 301 268 270
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 467 457 420 419 518
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 346 327 358 300 298
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 6 5 1 2 3
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 3 1 0 1 1
合計 2,863 2,857 2,573 2,682 2,648

環境保全対策に伴う経済効果(単位:百万円)
削減額は前年度比、-(マイナス)は増加を表します。

古河電工
効果の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
リサイクルにより得られた収入額 159 248 244 170 200
廃棄物処理費用の削減額 117 -150 24 132 -111
エネルギー費の削減額 -531 64 1,057 -958 -2,424
水の購入費の削減額 3 8 23 6 -13
合計 -252 171 1,348 -650 -2,346
国内グループ会社
効果の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
リサイクルにより得られた収入額 334 239 244 361 393
廃棄物処理費用の削減額 -55 -46 33 14 156
エネルギー費の削減額 -80 77 1,072 -654 -1,118
水の購入費の削減額 -16 -32 63 -11 0
合計 183 237 1,412 -290 -569
古河電工+国内グループ会社
効果の内容 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
リサイクルにより得られた収入額 493 487 488 531 593
廃棄物処理費用の削減額 62 -196 57 146 46
エネルギー費の削減額 -611 141 2,129 -1,613 -3,541
水の購入費の削減額 -13 -24 86 -4 -13
合計 -69 408 2,760 -940 -2,915

環境保全効果

古河電工
環境負荷排出量 単位 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
産業廃棄物処理量注) t 336 369 532 539 485
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 139 139 129 129 122
水使用量 千t 8,427 7,987 7,871 7,873 7,770
揮発性有機化合物排出量 t 203 236 236 223 195
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 226 213 197 185 133
SOx 排出量 t 1 4 3 2 3
NOx 排出量 t 56 47 73 66 61
ばいじん排出量 t 12 3 1 3 2
国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
産業廃棄物処理量注) t 1,943 1,106 1,006 864 999
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 58 52 47 53 48
水使用量 千t 2,088 1,878 1,507 1,295 1,350
揮発性有機化合物排出量 t 115 120 79 68 55
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 112 97 90 95 85
SOx 排出量 t 0 0 0 1 3
NOx 排出量 t 20 20 20 5 1
ばいじん排出量 t 0 0 0 4 0
古河電工+国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
産業廃棄物処理量注) t 2,279 1,474 1,538 1,404 1,484
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 197 191 176 181 169
水使用量 千t 10,515 9,865 9,378 9,168 9,120
揮発性有機化合物排出量 t 318 356 315 292 250
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 338 310 287 281 218
SOx 排出量 t 1 4 3 3 6
NOx 排出量 t 76 67 93 71 62
ばいじん排出量 t 12 3 2 7 3

注)再資源化産業廃棄物を除く量

投資額および研究費(単位:百万円)

古河電工
投資額及び研究費 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
投資額総額 14,775 18,736 14,195 14,352 16,408
内、環境関連投資額 571 1,139 985 976 617
研究費総額 9,367 10,455 9,779 10,077 10,970
国内グループ会社
投資額及び研究費 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
投資額総額 6,231 7,004 8,325 7,075 3,867
内、環境関連投資額 332 234 137 345 152
研究費総額 2,371 1,974 1,799 2,816 1,694
古河電工+国内グループ会社
投資額及び研究費 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
投資額総額 21,006 25,740 22,520 21,427 20,275
内、環境関連投資額 903 1,374 1,122 1,321 769
研究費総額 11,738 12,429 11,578 12,893 12,664

環境調和製品 登録件数と売上高比率

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工 累積登録件数(件) 121 126 130 131 133
単年売上高比率(%) 64.8 66.4 68.4 74.3 73.7
グループ連結 累積登録件数(件) 105 137 149 156 150
単年売上高比率(%) 40.5 56.2 58.2 61.9 65.0

注) 2018年度は、環境調和製品に関する規定の改定(製造工程で温室効果ガス削減を行った製品の追加など)を反映しました。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部

その他環境データ

バリューチェーンにおける温室効果ガス排出量 (千t-CO₂e)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工
グループ
スコープ1 197 172 143 128 153
スコープ2 646 570 504 512 418
スコープ3 注) 1,689 4,735 4,161 4,480 4,458
上流 カテゴリー1: 購入した製品・サービス注)  - 2,493 1,656 1,829 1,855
カテゴリー2: 資本財  - 187 158 134 154
カテゴリー3: スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動注)  - 112 94 123 110
カテゴリー4: 輸送、配送注)  - 73 126 207 323
カテゴリー5: 事業から出る廃棄物  - 22 21 22 18
カテゴリー6: 出張注)  - 7 6 57 12
カテゴリー7: 雇用者の通勤  - 23 23 24 24
カテゴリー8: リース資産  - 7 6 7 9
下流 カテゴリー9: 輸送、配送注)  - 11 9 141 9
カテゴリー10: 販売した製品の加工   - - - 17 16
カテゴリー11: 販売した製品の使用  - 1,720 1,980 1,575 1,587
カテゴリー12: 販売した製品の廃棄  - 50 51 57 63
カテゴリー13: リース資産  - 2 3 4 4
カテゴリー14: フランチャイズ   - - - - -
カテゴリー15: 投資注)  - 28 28 283 274
合計 2,532 5,477 4,808 5,120 5,029

注) 2023年度に算定方法を見直し、2021年度に遡って再計算しました。

温室効果ガス排出量スコープ1 (千t-CO₂e)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
CO₂ 148 139 115 121 116
SF₆ 49 32 28 7 37

注) CO₂とSF₆以外の温室効果ガスについては、単位(千トン)を大きく下回るので、記載していません。

温室効果ガス排出量スコープ1,2 (千t-CO₂e)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
CO₂(古河電工+国内グループ会社) 338 310 288 281 218
CO₂(海外グループ会社) 456 400 331 352 316
SF₆(古河電工) 49 32 28 7 37
合計 843 742 648 640 571

温室効果ガス排出量売上高原単位 (t-CO₂e/百万円)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
グループ全体 0.850 0.811 0.798 0.687 0.535

輸送におけるCO₂ 排出量と原単位

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工 CO₂排出量
(千t-CO₂e
15.5 14.9 13.7 14.4 13.3
原単位
(MJ/t・km)
1.68 1.70 1.70 1.74 1.74

エネルギー消費量 (単位:千kℓ)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 198 191 176 181 169
海外グループ会社 226 205 175 191 183
合計 424 396 351 372 352

再生可能エネルギー比率(古河電工+国内グループ会社) (単位:GWh)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
購入電力(再生可能エネルギー以外) 534 499 468 480 343
購入電力(再生可能エネルギー) 000 299
自家発電(水力、太陽光) 109113939794
全電力消費量 643 612 561 579 536
再生可能エネルギー比率(%) 16.9 18.5 16.6 17.1 36.0

再生可能エネルギー比率(古河電工+国内グループ会社+海外グループ会社) (単位:GWh)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
購入電力(再生可能エネルギー以外)
1,256 1,150 1,052 1,107 927
購入電力(再生可能エネルギー) 13  26 25 36 138
自家発電(水力、太陽光) 110 116 95 99 97
全電力消費量 1,379 1,292 1,172 1,242 1,162
再生可能エネルギー比率(%) 8.9 11.0 10.2 10.9 20.2

取水量 (単位:千m³)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
淡水の地表水
(雨水、湿地帯の水、河川、湖水を含む)
6,806 6,560 6,696 6,655 6,689
汽水の地表水/海水 0 0 0 0 0
地下水-再生可能 3,511 3,005 2,423 2,432 2,288
地下水-非再生可能 0 0 0 0 0
随伴水/混入水 0 0 0 0 0
水道水 3,025 2,969 2,680 3,130 2,900
外部の廃水 0 0 0 0 0
採石場から回収 0 0 0 0 0
総取水量 13,342 12,534 11,799 12,217 11,877

排水量 (単位:千m³)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
海洋 934 821 710 654 677
地表(河川、湖)
8,209 7,753 7,451 7,541 7,225
地下 0 0 0 0 0
下水道(外部の水処理場) 2,113 2,084 1,995 2,079 2,177
第三者へ提供/その他 0 0 0 0 0
総排水量 11,256 10,658 10,156 10,274 10,079

水リサイクル・再利用量 (単位:千m³)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 1,113 1,111 1,100 1,100 1,101
海外グループ会社 54 58 59 52 50

資材原材料 (単位:千t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 145.6 135.2 124.0 128.6 132.3
アルミ 7.6 13.7 8.1 14.5 8.1
2.6 2.9 4.1 5.6 3.1
ガラス 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
プラスチック 33.7 34.1 32.9 30.9 28.4
海外グループ会社 188.5 161.5 119.3 113.7 110.7
アルミ 56.9 32.9 12.5 14.4 19.4
9.4 9.6 9.0 12.5 11.9
ガラス 3.6 3.4 2.5 2.4 2.1
プラスチック 54.1 52.2 48.1 48.8 54.8

廃棄物等総発生量 (単位:千t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 31 30 27 27 25
海外グループ会社 16 19 18 17 17
合計 47 49 45 43 42

注) 国内のみ総発生量に有価物含む

プラスチック廃棄物等総発生量


2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工 排出量(千t) - - 4.0 4.2 3.8
原単位(t/億円) - - 1.01 1.44 1.23

注) 2022年度に目標設定し、2020年度まで遡って算定しました。

  再資源化量 (単位:千t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 26.1 26.6 22.7 23.3 22.6
海外グループ会社 5.3 6.1 7.1 5.2 12.5

最終処分量 (単位:千t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 0.4 0.4 0.4 0.3 0.3
海外グループ会社 11.0 12.8 12.0 11.5 9.4

有害廃棄物排出量 (単位:t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工グループ 6,455 6,427 5,112 5,745 4,524

揮発性有機化合物(VOC)排出量 (単位:t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工 203 236 236 223 195
国内グループ会社 115 120 79 68 55
合計 318 356 315 291 250

NOx、SOx 排出量 (単位:t)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工+国内グループ会社 NOx 76 67 93 71 62
SOx 1 4 3 3 6

PRTR 対象物質一覧表(古河電工+ 国内グループ会社) (単位:t)

管理番号 化学物質名 取扱量 排出量 移動量 製品含有・ 燃焼消滅量
1 亜鉛の水溶性化合物 4.3 0.0 0.5 3.9
31 アンチモン及びその化合物 380.1 0.2 56.6 323.4
53 エチルベンゼン 83.2 0.9 34.7 47.7
71 塩化第二鉄 9.8 0.0 0.0 9.8
75 カドミウム及びその化合物 113.4 0.0 15.8 97.6
80 キシレン 140.4 1.6 36.1 102.7
82 銀及びその水溶性化合物 2.0 0.0 0.7 1.3
86 クレゾール 192.4 0.1 36.5 155.8
87 クロム及び三価クロム化合物 9.6 0.0 0.0 9.6
88 六価クロム化合物 4.6 0.0 3.6 1.0
132 コバルト及びその化合物 4.4 0.0 0.4 4.0
144 無機シアン化合物 2.2 0.2 0.6 1.3
213 N,N-ジメチルアセトアミド 483.8 0.1 11.8 471.9
272 銅水溶性塩 5,016.3 0.1 18.8 4,997.4
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 9.0 0.1 0.0 8.9
300 トルエン 188.0 70.3 48.6 69.0
304 8,473.7 0.1 0.3 8,473.3
305 鉛化合物 28,861.8 0.1 4.4 28,857.3
308 ニッケル 398.3 0.0 5.0 393.2
309 ニッケル化合物 88.6 0.0 14.4 74.2
332 砒素及びその無機化合物 5.1 0.0 0.0 5.1
333 ヒドラジン 6.1 0.0 0.0 6.1
349 フェノール 149.5 0.1 25.7 123.7
355 フタル酸ビス(2-エチルヘキシル) 110.6 0.0 0.0 110.6
374 弗化水素及びその水溶性塩 18.4 0.0 1.9 16.5
384 1-ブロモプロパン 2.0 1.7 0.0 0.3
405 ホウ素化合物 6.2 0.0 0.6 5.5
412 マンガン及びその化合物 5.9 0.0 0.0 5.9
413 無水フタル酸 5.2 0.0 0.0 5.2
438 メチルナフタレン 15.2 0.0 0.0 15.2
合計 44,790.1 75.6 317.0 44,397.4

注) グループ全体で取扱量1t 以上(特定第一種指定化学物質は0.5t 以上)の物質を対象

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部

社会データ

社会   2023年8月改訂

従業員数

注)雇用契約のある労働者(非正規従業員、出向受入者を含む)を対象

管理職層人数

管理職候補層人数(係長相当)

非正規従業員注)の比率 (単位:%)

注)再雇用、パート、定期従業員

障がい者の実雇用率 (単位:%)

注)各年6月1日現在

従業員に占める外国人比率(単位:%)

注)2022年度から、掲載を開始しました。

労働組合加入率 (単位:%)

注)労働協約に定められた除外対象者を含みます。

平均年齢(単位:年)

注)2022年度から、掲載を開始しました。

平均勤続年数(単位:年)

雇用区分別平均賃金

注)2022年度から、掲載を開始しました。

新規採用者数 (単位:人)

新卒採用者に占める男性および女性比率 (単位:%)

新規採用者注)に占めるキャリア採用比率(単位:%)

注)新卒およびキャリア採用者

離職率 (単位:%)

注1)2021年度より、年度内退職者数(①)÷年度内在籍者(①+年度末在籍者)。
2020年度以前は、①÷年度初日在籍者数。

注2)2021、2022年度は、定年年齢引き上げに伴い自立支援制度(転籍支援金)廃止前の制度利用による影響を含みます。

一人当たり所定外労働時間 (単位:時間/ 月)

年次定例休暇取得状況 (単位:日)

育児休業取得状況

注)2022年度から書式を変更しました。 

育児休業取得者(旧書式) (単位:人)

注)2021年度より集計対象を変更:育児休業を年度内に1日以上取得した人数(前年度からの継続取得者を含みます)。
2020年度以前は、育児休業を年度内に新規取得した人数(前年度からの継続取得者を含みません)。

介護休業取得者 (単位:人)

注)介護休業を1日以上取得した人数(前年度からの継続取得者を含みません)。

ボランティア休暇取得者 (単位:人)

リフレッシュ休暇取得者 (単位:人)

注) リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度(取得可能期間2年以内)

人事評価を行っている従業員の割合 (単位:%)

従業員一人当たりの研修費用 (単位:千円)

階層別教育を受けた従業員数 (単位:人)

注1) 古河電工

注2) 古河電工および出向者

注3) 講習内容に人権教育を含みます

注4) 研修見直しのため1年見送り、21年に一斉開催

注5)複数プログラムの延べ人数 

競争法遵守および贈収賄禁止に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

注1) 内容の重複を避けるため、22年度以降はEラーニング実施年における国内セミナーは実施していません。

注2) 2022年度以降、Eラーニングは隔年で実施予定です。

下請法に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

安全保障貿易管理に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

安全に関する研修を受けた従業員数 (年間のべ人数)

健康に関する研修を受けた従業員数・時間

現場力研修を受けた従業員数 (単位:人)

注) 技術系社員を対象とした研修で、「重点任務6項目(安全・環境・品質・原価・生産・設備)」、「人間的能力」、「技術的能力」を中心としたカリキュラムで構成されています。

OSHMSの認証を受けた事業所の比率 (単位:%)

注) 対象は製造部門を持つ事業所。2022年度は1拠点が認証を取得し増加しました。

休業災害度数率

注) 100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

正規従業員の死亡件数

注) 私傷病は含みません。

非正規従業員の死亡件数

注) 業務請負は含みません。

製品・サービスに関するフィードバック数注1)

注1)フィードバック:お客様からご不満な点を連絡等いただくこと

注2)2015年度実績を1.00 とした場合の比率

注3)2021年度実績を1.00とした場合の比率(2021年度は対象範囲を遡り算出)

モニタリング(環境面・社会面)を実施したパートナー(お取引先様)数 (単位:社)

注)新型コロナウイルス感染症予防の観点から、パートナーズミーティングの開催を中止しました。

サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 古河テクノリサーチ株式会社, 組織開発課, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部 労政課, 人材・組織開発部 システム企画課, 戦略人事部 人事2課, 戦略人事部 人事1課, 人材・組織開発部 人材教育課

ガバナンスデータ

ガバナンス   2023年8月更新

取締役の人数 (単位:人)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 取締役 12 12 12 11 11 11
うち社外取締役 5 5 5 5 5 5
うち独立取締役 3 5 5 5 5 5
うち女性取締役 0 1 1 1 1 1

注)各年度の3月31日現在。ただし、2023年度のみ6月23日現在。

監査役の人数 (単位:人)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 監査役 6 6 6 6 6 6
うち社外監査役 3 3 3 3 3 3
うち独立監査役 3 3 3 3 3 3
うち女性監査役 0 0 1 1 1 1

注)各年度の3月31日現在。ただし、2023年度のみ6月23日現在。

執行役員の人数 (単位:人)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 執行役員 26 25 27 27 25 23
うち女性執行役員 1 1 1 2 1 1
うち外国人執行役員 4 3 3 3 2 2

注)各年度の4月1日現在。

シニアフェローの人数 (単位:人)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
古河電工 シニア・フェロー 2 2 1 1 3 3

注)各年度の4月1日現在。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室

その他

その他    2023年8月改訂

地域別売上高と海外売上高比率 (単位:百万円)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
地域別売上高 日本 521,281 495,658 435,195 461,450 517,358
中国 94,006 75,059 82,777 100,457 104,326
アジア(日本、中国除く) 213,260 183,033 141,029 190,877 224,931
北中米 72,677 78,302 78,179 91,716 127,793
その他(欧州、ロシア、ブラジルほか) 90,364 82,386 74,418 85,994 91,915
連結売上高 991,590 914,439 811,600 930,496 1,066,326
海外売上高 470,309 418,781 376,403 469,046 548,967
海外売上高比率(%) 47.4 45.8 46.4 50.4 51.5

注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

特許保有件数 (単位:件)

  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度
古河電工 国内特許 4,605 4,523 4,388 4,423 4,364
外国特許 2,712 2,910 2,976 3,160 3,225
合計 7,317 7,433 7,364 7,583 7,589

注)件数の増減は、定期的な保有特許棚卸の結果を含みます。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室