注）再資源化産業廃棄物を除く量

注) 2023年度に算定方法を見直し、2021年度に遡って再計算しました。

注） CO₂とSF₆以外の温室効果ガスについては、単位（千トン）を大きく下回るので、記載していません。

注） 国内のみ総発生量に有価物含む

注） 2022年度に目標設定し、2020年度まで遡って算定しました。

注） グループ全体で取扱量1t 以上（特定第一種指定化学物質は0.5t 以上）の物質を対象

注）雇用契約のある労働者（非正規従業員、出向受入者を含む）を対象

注）再雇用、パート、定期従業員

注）各年6月1日現在

注）2022年度から掲載を開始しました。

注）労働協約に定められた除外対象者を含みます。

注）2022年度から掲載を開始しました。

注）2022年度から掲載を開始しました。

注）新卒およびキャリア採用者

注1）2021年度より、年度内退職者数（①）÷年度内在籍者（①＋年度末在籍者）。
2020年度以前は、①÷年度初日在籍者数。

注2）2021年度以降は、定年年齢引き上げに伴い自立支援制度（転籍支援金）廃止前の制度利用による影響を含みます。

注1）2022年度より、書式の見直しを行いました。2022年度以前については、「サステナビリティブック2023」掲載の「育児休業取得者（旧書式）」を参照ください。

注2）2023年度より、算出基準を「取得率＝当年度内に育休を開始した人数÷出産者の人数」としました。なお、2022年度までは「取得率＝育休取得中の人数÷出産者の人数」としていたため、表記の取得率および取得者数の2022年度実績も2023年度の算出基準にあわせて修正しています。また、産前産後休暇取得者は育休取得者には含みません。

注3）2023年度より、算出基準を「当年度復職者の平均取得日数」としました。なお、2022年度までは「当年度育休取得者の平均取得日数」としていたため、表記の2022年度実績も2023年度の算出基準にあわせて修正しています。

注）介護休業を１日以上取得した人数（前年度からの継続取得者を含みません）。

注） リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度（取得可能期間２年以内）

注1） 関係会社への出向者も含んでいます。

注2） 研修内容に「人権教育」を含んでいます。

注3） 研修内容見直しのため１年実施を見送り、2021年度に一斉開催しました。

注4） 複数プログラム実施の延べ人数（2022年度～）

注1） 内容の重複を避けるため、22年度以降はEラーニング実施年における国内セミナーは実施していません。

注2） 2022年度以降、Eラーニングは隔年で実施予定です。

注） 技術系社員を対象とした研修で「重点任務6項目（安全・環境・品質・原価・生産・設備）」、「人間的能力」、「技術的能力」を中心としたカリキュラムで構成されています。

注） 対象は製造部門を持つ事業所。2022年度は1拠点が認証を取得し増加しました。

注） 100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

注） 私傷病は含みません。

注） 業務請負は含みません。

注1）新型コロナウイルス感染症予防の観点から、パートナーズミーティングの開催を中止しました。

注2）集計方法を見直し、2019年度に遡って再集計しました。

注）各年度の6月末現在。

※各人のスキルマトリクス、および在任期間、取締役会・監査役会への出席状況等の情報を一覧でご確認いただけます。

注）2024年6月末現在。

注） 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

注）件数の増減は、定期的な保有特許棚卸の結果を含みます。