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ESGデータ集

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株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部

環境保全コスト

環境     2021年8月 改訂

環境保全コスト(単位:百万円)

古河電工
分類 主な取組の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1,133 1,191 1,180 1,145 1,144
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 163 152 175 175 156
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 332 354 331 329 340
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 278 171 286 281 260
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 2 2 2 2 0
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 1 1 3 1 0
合計 1,909 1,871 1,977 1,933 1,900
国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 510 492 476 535 348
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 243 245 210 211 145
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 117 138 136 128 80
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 93 62 60 46 97
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 5 5 4 3 1
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 4 8 0 0 0
合計 972 950 886 924 673
古河電工+国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
事業エリア内コスト 排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など 1643 1683 1,656 1,681 1,493
上・下流コスト エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など 406 397 385 386 301
管理活動コスト 環境マネジメントシステム運用(委員会、監査等の運営)、環境負荷の測定・監視、環境教育など 449 492 467 457 420
研究開発コスト 省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発 371 233 346 327 358
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 7 7 6 5 1
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 5 9 3 1 0
合計 2881 2,821 2,863 2,857 2,573

環境保全対策に伴う経済効果(単位:百万円) 削減額は前年度比、-(マイナス)は増加を表します。

古河電工
効果の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
リサイクルにより得られた収入額 474 296 159 248 244
廃棄物処理費用の削減額 -4 -54 117 -150 24
エネルギー費の削減額 1,089 -925 -531 64 1,057
水の購入費の削減額額 18 4 3 8 23
合計 1,577 -679 -252 171 1,348
国内グループ会社
効果の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
リサイクルにより得られた収入額 213 284 334 239 244
廃棄物処理費用の削減額 9 -69 -55 -46 33
エネルギー費の削減額 420 274 -80 77 1,072
水の購入費の削減額額 -9 39 -16 -32 63
合計 633 528 183 237 1,412
古河電工+国内グループ会社
効果の内容 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
リサイクルにより得られた収入額 687 580 493 487 488
廃棄物処理費用の削減額 5 -123 62 -196 57
エネルギー費の削減額 1,509 -651 -611 141 2,129
水の購入費の削減額額 9 43 -13 -24 86
合計 2,210 -151 -69 408 2,674

2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受けたことや、2016年以降のエネルギー価格上昇の影響を受けております。

環境保全効果

古河電工
環境負荷排出量 単位 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
産業廃棄物処理量※1 t 351 115 336 369 532
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 128 137 139 139 129
水使用量※2 千t 8,304 8,175 8,427 7,987 7,871
揮発性有機化合物排出量 t 196 210 203 236 236
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 217 229 226 213 197
SOx 排出量 t 14 1 1 4 3
NOx 排出量 t 45 32 56 47 73
ばいじん排出量 t 5 3 12 3 1
国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
産業廃棄物処理量※1 t 1,444 1,170 1,943 1,106 1,006
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 64 61 58 52 47
水使用量※2 千t 1,985 2,187 2,088 1,878 1,507
揮発性有機化合物排出量 t 108 120 115 120 79
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 140 123 112 97 90
SOx 排出量 t 1 0 0 0 0
NOx 排出量 t 10 22 20 20 20
ばいじん排出量 t 2 1 0 0 0
古河電工+国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
産業廃棄物処理量※1 t 1,795 1,285 2,279 1,474 1,538
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 192 198 197 191 176
水使用量※2 千t 10,289 10,362 10,515 9,865 9,378
揮発性有機化合物排出量 t 304 330 318 356 315
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 357 352 338 310 287
SOx 排出量 t 15 1 1 4 3
NOx 排出量 t 55 54 76 67 93
ばいじん排出量 t 4 12 3 2

※1 再資源化産業廃棄物を除く量

※2 2015年度より水使用量の集計方法を見直しました。

投資額および研究費(単位:百万円)

古河電工
投資額及び研究費 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
投資額総額 8,490 11,919 14,775 18,736 14,195
内、環境関連投資額 658 1,055 571 1,139 985
研究費総額 7,507 8,780 9,367 10,455 9,799
国内グループ会社
投資額及び研究費 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
投資額総額 3,403 4,873 6,231 7,004 8,325
内、環境関連投資額 338 390 332 234 137
研究費総額 1,967 2,245 2,371 1,974 1,799
古河電工+国内グループ会社
投資額及び研究費 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
投資額総額 11,893 16,792 21,006 25,740 22,520
内、環境関連投資額 996 1,445 903 1,374 1,122
研究費総額 9,474 11,025 11,738 12,429 11,578

環境調和製品 登録件数と売上高比率

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工 累積登録件数(件) 112 116 121 126 130
単年売上高比率(%) 50.0 51.1 64.8 66.4 68.4
グループ連結 累積登録件数(件) 83 92 105 137 149
単年売上高比率(%) 32.0 32.6 40.5 56.2 58.2

2018年度は、環境調和製品に関する規定を改定(製造工程で温室効果ガス(GHG)削減を行った製品を追加など)を反映しました。

株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 環境部

その他環境データ

温室効果ガス排出量 Scope1&2(万t-CO₂e/ 年)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
CO₂(古河電工+国内グループ会社) 35.7 35.3 33.8 31.0 28.8
CO₂(海外グループ会社) 46.1 46.0 45.6 40.0 33.1
SF₆(古河電工) 6.3 9.0 4.9 3.2 2.8
合計(Scope1,2) 88.1 90.3 84.3 74.2 64.8

2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆(六フッ化硫黄)の排出を計上しました。

CDP開示の温室効果ガス排出量 (千t-CO₂e/年)

  2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工
グループ
Scope1※1 155 209 238 197 172 143
Scope2 676 671 665 646 570 504
Scope3 ※2,※3 1,649 1,584 1,636 1,689 4,697 4,115
上流 カテゴリー1: 購入した製品・サービス         2,493 1,656
カテゴリー2: 資本財         187 158
カテゴリー3: スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動         112 94
カテゴリー4: 輸送、配送(上流)※4         74 118
カテゴリー5: 事業から出る廃棄物         22 21
カテゴリー6: 出張         7 6
カテゴリー7: 雇用者の通勤         23 23
カテゴリー8: リース資産         7 6
下流 カテゴリー9: 輸送、配送(下流)※4         - -
カテゴリー10: 販売した製品の加工 ※5         - -
カテゴリー11: 販売した製品の使用         1,720 1,980
カテゴリー12: 販売した製品の廃棄         50 51
カテゴリー13: リース資産         2 3
カテゴリー14: フランチャイズ ※6         - -
カテゴリー15: 投資 ※6         - -
Scope1,2の合計 831 880 903 843 742 647
Scope1,2,3の合計 ※3 2,480 2,464 2,539 2,532 5,439 4,762

※1 2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆(六フッ化硫黄)の排出を計上しました。

※2 2019年度第三者検証をもとに2017年度に遡って見直しました。

※3 Scope3については、カテゴリー1~8が上流、カテゴリー9~15が下流と位置付けられています。2020年度から、Scope3の下流の算出を始めました。2019年度まで遡って算出し、同時に排出係数を最新のものへ変更しました。2015~2018年度については、Scope3の合計値および、全体の合計値(Scope1,2,3)に、カテゴリー9~15は含まれません。

※4 カテゴリー9は特定が困難であり、対象も少ないため、カテゴリー4へ集約しました。

※5 当社グループの中間製品では複雑かつ複数のサプライチェーンがあり、各GHG排出量プロファイルの特定が困難であるため、カテゴリー10を除いています。

※6 当社グループではカテゴリー14,15は非該当です。

温室効果ガスScope1排出量 (千t-CO₂e/年)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
CO₂ 147 148 148 139 115
SF₆ 63 90 49 32 28

CO₂とSF₆以外の温室効果ガスについては、単位(千トン)を大きく下回るので、記載していません。

GHG排出量売上高原単位 (ton-CO₂e/百万円)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 0.793 0.702 0.678 0.660 0.660
海外グループ会社 1.173 0.991 0.924 0.897 0.883
グループ全体 1.045 0.933 0.850 0.811 0.798

輸送に掛かるCO₂ 排出量と原単位

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工 CO₂排出量
(千t-CO₂e
14.9 16.1 15.5 14.9 13.7
原単位
(MJ/t・km)
1.66 1.69 1.68 1.70 1.70

エネルギー消費量 (単位:千kℓ)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 192 198 198 191 176
海外グループ会社 220 221 226 205 175
合計 412 419 424 396 351

再生可能エネルギー比率(古河電工+国内グループ会社) (単位:GWh)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
再生可能エネルギー(水力発電など) 105 110 109 113 94
全電力消費量 619 644 643 613 569
再生可能エネルギー比率(%) 17.0 17.1 17.0 18.5 16.5

再生可能エネルギー比率(古河電工+国内グループ会社+海外グループ会社) (単位:GWh)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
再生可能エネルギー(水力発電など) 105 110 123 142 121
全電力消費量 1323 1387 1379 1293 1179
再生可能エネルギー比率(%) 7.9 7.9 8.9 11.0 10.3

取水量 (単位:千m³)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
淡水の地表水
(雨水、湿地帯の水、河川、湖水を含む)
7,217 6,550 6,806 6,560 6,696
汽水の地表水/海水 0 0 0 0 0
地下水-再生可能 2,685 3,544 3,511 3,005 2,423
地下水-非再生可能 0 0 0 0 0
随伴水/混入水 0 0 0 0 0
水道水 2,998 2,920 3,025 2,969 2,680
外部の廃水 0 0 0 0 0
採石場から回収 0 0 0 0 0
総取水量 12,900 13,014 13,342 12,534 11,799

排水量 (単位:千m³)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
海洋 787 949 934 821 710
地表(河川、湖)
8,083 8,222 8,209 7,753 7,399
地下 0 0 0 0 0
下水道(外部の水処理場) 2,138 2,038 2,113 2,084 2,047
第三者へ提供/その他 0 0 0 0 0
総排水量 10,221 10,260 10,322 9,837 9,446

水リサイクル・再利用量 (単位:千m³)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 1,118 1,113 1,113 1,111 1,100
海外グループ会社 31,703 37,121 53,837 57,775 58,768

資材原材料 (単位:千t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 168.5 177.8 145.6 135.2 124.0
アルミ 7.0 6.7 7.6 13.7 8.1
2.5 2.2 2.6 2.9 4.1
その他金属 4.8 5.3 5.9 7.1 4.4
ガラス 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
プラスチック 32.7 33.2 33.7 34.1 32.9
海外グループ会社 167.6 180.4 188.5 161.5 119.3
アルミ 30.0 39.3 56.9 32.9 12.5
11.4 9.7 9.4 9.6 9.0
その他金属 1.1 0.9 0.8 0.6 0.04
ガラス 3.4 3.8 3.6 3.4 2.5
プラスチック 40.5 41.7 54.1 52.2 48.1

最終処分量 (単位:千t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 0.3 0.4 0.4 0.4 0.4
海外グループ会社 9.2 12.0 11.0 12.8 12.0

再資源化量 (単位:千t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 30.5 26.8 26.1 26.6 22.7
海外グループ会社 5.2 5.2 5.3 6.1 7.1

廃棄物等総発生量 (単位:千t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 33 30 31 30 27
海外グループ会社 18 17 16 19 18
合計 51 47 47 49 45

国内のみ総発生量に有価物含む

有害廃棄物排出量 (単位:t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工グループ - - 6,455 6,427 5,112

揮発性有機化合物(VOC)排出量 (単位:t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工 196 210 203 236 236
国内グループ会社 108 120 115 120 79
合計 304 330 318 356 315

NOx、SOx 排出量 (単位:t)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工+国内グループ会社 NOx 55 55 76 60 61
SOx 15 1 2 2 2

2020 年度 PRTR 対象物質一覧表(古河電工+ 国内グループ会社) (単位:t)

物質番号 化学物質名 取扱量 排出量 移動量 製品含有・ 燃焼消滅量
1 亜鉛の水溶性化合物 4.1 0.0 0.4 3.7
31 アンチモン及びその化合物 362.9 0.2 15.4 347.3
53 エチルベンゼン 73.2 0.4 19.0 53.8
71 塩化第二鉄 32.2 0.0 0.0 32.2
75 カドミウム及びその化合物 85.8 0.0 22.8 63.0
80 キシレン 88.9 2.2 23.6 63.2
82 銀及びその水溶性化合物 2.1 0.0 0.8 1.4
86 クレゾール 212.8 0.2 27.7 184.9
87 クロム及び三価クロム化合物 8.8 0.0 0.0 8.8
88 六価クロム化合物 5.1 0.0 4.0 1.1
132 コバルト及びその化合物 3.5 0.0 0.3 3.2
144 無機シアン化合物 2.2 0.5 0.7 1.1
213 N,N-ジメチルアセトアミド 330.2 0.1 0.1 329.9
255 デカブロモジフエニルエーテル 60.6 0.0 0.1 60.5
272 銅水溶性塩 4,408.3 0.1 15.9 4,392.3
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 9.4 0.1 0.0 9.3
300 トルエン 159.7 46.3 34.2 79.2
304 8,876.7 0.1 0.4 8,876.2
305 鉛化合物 31,946.9 0.1 5.1 31,941.7
308 ニッケル 348.8 0.0 5.3 343.5
309 ニッケル化合物 83.2 0.0 16.1 67.1
332 砒素及びその無機化合物 13.5 0.0 0.0 13.5
333 ヒドラジン 6.8 0.0 0.0 6.8
349 フェノール 150.1 0.2 19.5 130.4
355 フタル酸ビス(2-エチルヘキシル) 105.0 0.0 0.0 105.0
374 弗化水素及びその水溶性塩 19.5 0.0 2.1 17.4
384 1-ブロモプロパン 1.5 1.5 0.0 0.0
405 ホウ素化合物 14.0 0.5 0.6 12.9
412 マンガン及びその化合物 8.4 0.0 0.0 8.4
413 無水フタル酸 6.4 0.0 0.0 6.4
438 メチルナフタレン 22.0 0.0 0.0 22.0
合計 47,452.8 52.6 214.0 47,186.2

グループ全体で取扱量1t 以上(特定第一種指定化学物質は0.5t 以上)の物質を対象

株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 環境部

社会データ

社会   2021年8月改訂

男女別離職率 (単位:%)

男女別新卒採用人数 (単位:人)

新規採用者(全体)における中途採用者の比率 (単位:%)

労働組合加入率 (単位:%)

一人当たり所定外労働時間 (単位:時間/ 月)

年次定例休暇取得状況 (単位:日)

注) 年次定例休暇は、2016年度までは休暇年度(9月16日~翌年9月15日)管理。2017年度から4月1日~翌年3月31日管理

ボランティア休暇取得者 (単位:人)

リフレッシュ休暇取得者 (単位:人)

注) リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度

育児休業取得者 (単位:人)

介護休業取得者 (単位:人)

非正規従業員の比率 (単位:%)( ①:再雇用、パート、定期従業員)/(①+正規従業員)

人事評価を行っている従業員の割合 (単位:%)

従業員一人当たりの研修費用 (単位:千円)

注) 2017年度より算出

男女別従業員数と割合

男女別管理職数と割合

注) 基幹社員以上

障がい者の実雇用率 (単位:%)

OSHMSの認証を受けた事業所の比率 (単位:%)

注) 対象は製造部門を持つ事業所。2020年度は事業譲渡により1拠点減少しました。

労働安全衛生に関する研修

安全に関する研修を受けた従業員数 (年間のべ人数)

健康に関する研修を受けた従業員数・時間

休業災害度数率

注) 100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

正規従業員の死亡件数

注) 私傷病は含まない

非正規従業員の死亡件数

注) 業務請負は含まない

現場力研修受講者数 (単位:人)

製品・サービスに関するフィードバック数

注) 2015 年度実績を1.00 とした場合の比率

注) フィードバック:お客様からご不満な点を連絡等いただくこと

モニタリング(環境面・社会面)を実施したパートナー(お取引先様)数 (単位:社)

新型コロナウイルス感染症予防の観点から、パートナーズミーティングの開催を中止しました。

階層別教育 (単位:人)

※1 古河電工

※2 古河電工および出向者

※3 講習内容に人権教育を含む

※4 研修見直しのため1年見送り、21年に一斉開催予定

競争法遵守および贈収賄禁止に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

下請法、安全保障貿易管理に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 人材・組織開発部 システム企画課

ガバナンスデータ

ガバナンス   2021年8月改訂

取締役の人数 (単位:人)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
古河電工 取締役 12 12 12 12 12 11
うち社外取締役 5 5 5 5 5 5
うち独立取締役 3 3 3 5 5 5
うち女性取締役 0 0 0 1 1 1

注) 年度末時点 ただし、2021年度は2021年6月24日時点

ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 古河テクノリサーチ株式会社, ダイバーシティ推進室, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部 労政課, 人材・組織開発部 システム企画課, 戦略人事部 人事2課, 戦略人事部 人事1課, 人材・組織開発部 教育課

その他

その他    2021年8月改訂

地域別売上高と海外売上高比率 (単位:百万円)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
地域別売上高 日本 453,317 510,663 521,281 495,658 435,195
中国 82,039 96,911 94,006 75,059 82,777
アジア(日本、中国除く) 155,983 193,059 213,260 183,033 141,029
北中米 82,302 84,746 72,677 78,302 78,179
その他(欧州、ロシア、ブラジルほか) 69,701 81,952 90,364 82,386 74,418
連結売上高 843,344 967,333 991,590 914,439 811,600
海外売上高 390,027 456,669 470,309 418,781 376,403
海外売上高比率(%) 46.2 47.2 47.4 45.8 46.4

注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

特許保有件数 (単位:件)

  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
古河電工 国内特許 4,619 4,644 4,605 4,523 4,388
外国特許 2,289 2,507 2,712 2,910 2,976
合計 6,908 7,151 7,317 7,433 7,364
ビジネス基盤変革本部 サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部 安全推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 古河テクノリサーチ株式会社, ダイバーシティ推進室, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部 労政課, 人材・組織開発部 システム企画課, 戦略人事部 人事2課, 戦略人事部 人事1課, 人材・組織開発部 教育課
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環境・社会報告書2006 正誤表

環境・社会報告書2006 正誤表

環境・社会報告書2006におきまして、以下の通り、誤りがございましたので訂正させていただきます。 P16 石綿含有製品一覧の表 ...

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環境報告書2005

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環境報告書2004

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環境報告書2002

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その他    2021年8月改訂 地域別売上高と海外売上高比率 (単位:百万円)   ...

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社外からの評価
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社外からの評価

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参照データ

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