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株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部安全推進室, ものづくり改革本部資材部, ものづくり改革本部品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部

環境保全コスト

環境 2021年8月改訂

環境保全コスト（単位：百万円）

古河電工
分類	主な取組の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
事業エリア内コスト	排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など	1,133	1,191	1,180	1,145	1,144
上・下流コスト	エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など	163	152	175	175	156
管理活動コスト	環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など	332	354	331	329	340
研究開発コスト	省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発	278	171	286	281	260
社会活動コスト	緑化、地域清掃、寄付金など	2	2	2	2	0
環境損傷対応コスト	環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など	1	1	3	1	0
合計		1,909	1,871	1,977	1,933	1,900

国内グループ会社
分類	主な取組の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
事業エリア内コスト	排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など	510	492	476	535	348
上・下流コスト	エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など	243	245	210	211	145
管理活動コスト	環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など	117	138	136	128	80
研究開発コスト	省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発	93	62	60	46	97
社会活動コスト	緑化、地域清掃、寄付金など	5	5	4	3	1
環境損傷対応コスト	環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など	4	8	0	0	0
合計		972	950	886	924	673

古河電工＋国内グループ会社
分類	主な取組の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
事業エリア内コスト	排気・排水処理や省エネルギー、リサイクル、太陽光発電などの設備の導入・維持管理、廃棄物処理、各種リサイクル、土壌汚染調査など	1643	1683	1,656	1,681	1,493
上・下流コスト	エコ材による梱包、ケーブルドラム回収・再利用など	406	397	385	386	301
管理活動コスト	環境マネジメントシステム運用（委員会、監査等の運営）、環境負荷の測定・監視、環境教育など	449	492	467	457	420
研究開発コスト	省エネルギー等や有害物質代替等の環境保全のための研究開発	371	233	346	327	358
社会活動コスト	緑化、地域清掃、寄付金など	7	7	6	5	1
環境損傷対応コスト	環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など	5	9	3	1	0
合計		2881	2,821	2,863	2,857	2,573

環境保全対策に伴う経済効果（単位：百万円）削減額は前年度比、－（マイナス）は増加を表します。

古河電工
効果の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
リサイクルにより得られた収入額	474	296	159	248	244
廃棄物処理費用の削減額	-4	-54	117	-150	24
エネルギー費の削減額^※	1,089	-925	-531	64	1,057
水の購入費の削減額額	18	4	3	8	23
合計	1,577	-679	-252	171	1,348

国内グループ会社
効果の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
リサイクルにより得られた収入額	213	284	334	239	244
廃棄物処理費用の削減額	9	-69	-55	-46	33
エネルギー費の削減額	420	274	-80	77	1,072
水の購入費の削減額額	-9	39	-16	-32	63
合計	633	528	183	237	1,412

古河電工＋国内グループ会社
効果の内容	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
リサイクルにより得られた収入額	687	580	493	487	488
廃棄物処理費用の削減額	5	-123	62	-196	57
エネルギー費の削減額	1,509	-651	-611	141	2,129
水の購入費の削減額額	9	43	-13	-24	86
合計	2,210	-151	-69	408	2,674

※2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受けたことや、2016年以降のエネルギー価格上昇の影響を受けております。

環境保全効果

古河電工
環境負荷排出量	単位	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
産業廃棄物処理量^※1	t	351	115	336	369	532
エネルギー投入量（原油換算）	千kℓ	128	137	139	139	129
水使用量^※2	千t	8,304	8,175	8,427	7,987	7,871
揮発性有機化合物排出量	t	196	210	203	236	236
CO₂ 排出量	千t-CO₂	217	229	226	213	197
SOx 排出量	t	14	1	1	4	3
NOx 排出量	t	45	32	56	47	73
ばいじん排出量	t	5	3	12	3	1

国内グループ会社
環境負荷排出量	単位	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
産業廃棄物処理量^※1	t	1,444	1,170	1,943	1,106	1,006
エネルギー投入量（原油換算）	千kℓ	64	61	58	52	47
水使用量^※2	千t	1,985	2,187	2,088	1,878	1,507
揮発性有機化合物排出量	t	108	120	115	120	79
CO₂ 排出量	千t-CO₂	140	123	112	97	90
SOx 排出量	t	1	0	0	0	0
NOx 排出量	t	10	22	20	20	20
ばいじん排出量	t	2	1	0	0	0

古河電工＋国内グループ会社
環境負荷排出量	単位	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
産業廃棄物処理量^※1	t	1,795	1,285	2,279	1,474	1,538
エネルギー投入量（原油換算）	千kℓ	192	198	197	191	176
水使用量^※2	千t	10,289	10,362	10,515	9,865	9,378
揮発性有機化合物排出量	t	304	330	318	356	315
CO₂ 排出量	千t-CO₂	357	352	338	310	287
SOx 排出量	t	15	1	1	4	3
NOx 排出量	t	55	54	76	67	93
ばいじん排出量	t	７	4	12	3	2

※1 再資源化産業廃棄物を除く量

※2 2015年度より水使用量の集計方法を見直しました。

投資額および研究費（単位：百万円）

古河電工
投資額及び研究費	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
投資額総額	8,490	11,919	14,775	18,736	14,195
内、環境関連投資額	658	1,055	571	1,139	985
研究費総額	7,507	8,780	9,367	10,455	9,799

国内グループ会社
投資額及び研究費	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
投資額総額	3,403	4,873	6,231	7,004	8,325
内、環境関連投資額	338	390	332	234	137
研究費総額	1,967	2,245	2,371	1,974	1,799

古河電工＋国内グループ会社
投資額及び研究費	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
投資額総額	11,893	16,792	21,006	25,740	22,520
内、環境関連投資額	996	1,445	903	1,374	1,122
研究費総額	9,474	11,025	11,738	12,429	11,578

環境調和製品登録件数と売上高比率

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	累積登録件数（件）	112	116	121	126	130
古河電工	単年売上高比率（％）	50.0	51.1	64.8	66.4	68.4
グループ連結	累積登録件数（件）	83	92	105	137	149
グループ連結	単年売上高比率（％）	32.0	32.6	40.5	56.2	58.2

※ 2018年度は、環境調和製品に関する規定を改定(製造工程で温室効果ガス（GHG）削減を行った製品を追加など）を反映しました。

株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部安全推進室, ものづくり改革本部資材部, ものづくり改革本部品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 環境部

その他環境データ

温室効果ガス排出量 Scope1&2（万t-CO₂e/ 年）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
CO₂（古河電工＋国内グループ会社）	35.7	35.3	33.8	31.0	28.8
CO₂（海外グループ会社）	46.1	46.0	45.6	40.0	33.1
SF₆（古河電工）^※	6.3	9.0	4.9	3.2	2.8
合計(Scope1,2)	88.1	90.3	84.3	74.2	64.8

※ 2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆（六フッ化硫黄）の排出を計上しました。

CDP開示の温室効果ガス排出量（千t-CO₂e/年）

			2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工グループ	Scope1^※1		155	209	238	197	172	143
	Scope2		676	671	665	646	570	504
	Scope3^※2，※3		1,649	1,584	1,636	1,689	4,697	4,115
	上流	カテゴリー1：購入した製品・サービス					2,493	1,656
		カテゴリー2：資本財					187	158
		カテゴリー3：スコープ1,2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動					112	94
		カテゴリー4：輸送、配送（上流）^※4					74	118
		カテゴリー5：事業から出る廃棄物					22	21
		カテゴリー6：出張					7	6
		カテゴリー7：雇用者の通勤					23	23
		カテゴリー8：リース資産					7	6
	下流	カテゴリー9：輸送、配送（下流）^※4					-	-
		カテゴリー10：販売した製品の加工^※5					-	-
		カテゴリー11：販売した製品の使用					1,720	1,980
		カテゴリー12：販売した製品の廃棄					50	51
		カテゴリー13：リース資産					2	3
		カテゴリー14：フランチャイズ^※6					-	-
		カテゴリー15：投資^※6					-	-
Scope1,2の合計			831	880	903	843	742	647
Scope1,2,3の合計^※3			2,480	2,464	2,539	2,532	5,439	4,762

※1 2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆（六フッ化硫黄）の排出を計上しました。

※2 2019年度第三者検証をもとに2017年度に遡って見直しました。

※3 Scope3については、カテゴリー1~8が上流、カテゴリー9~15が下流と位置付けられています。2020年度から、Scope3の下流の算出を始めました。2019年度まで遡って算出し、同時に排出係数を最新のものへ変更しました。2015～2018年度については、Scope3の合計値および、全体の合計値（Scope1,2,3）に、カテゴリー9~15は含まれません。

※4 カテゴリー9は特定が困難であり、対象も少ないため、カテゴリー４へ集約しました。

※5 当社グループの中間製品では複雑かつ複数のサプライチェーンがあり、各GHG排出量プロファイルの特定が困難であるため、カテゴリー10を除いています。

※6 当社グループではカテゴリー14,15は非該当です。

温室効果ガスScope1排出量（千t-CO₂e/年）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
CO₂	147	148	148	139	115
SF₆	63	90	49	32	28

※ CO₂とSF₆以外の温室効果ガスについては、単位（千トン）を大きく下回るので、記載していません。

GHG排出量売上高原単位（ton-CO₂e/百万円）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	0.793	0.702	0.678	0.660	0.660
海外グループ会社	1.173	0.991	0.924	0.897	0.883
グループ全体	1.045	0.933	0.850	0.811	0.798

輸送に掛かるCO₂ 排出量と原単位

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	CO₂排出量（千t-CO₂_e）	14.9	16.1	15.5	14.9	13.7
古河電工	原単位（MJ/t・km)	1.66	1.69	1.68	1.70	1.70

エネルギー消費量（単位：千kℓ）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	192	198	198	191	176
海外グループ会社	220	221	226	205	175
合計	412	419	424	396	351

再生可能エネルギー比率（古河電工＋国内グループ会社）（単位：GWh）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
再生可能エネルギー（水力発電など）	105	110	109	113	94
全電力消費量	619	644	643	613	569
再生可能エネルギー比率（％）	17.0	17.1	17.0	18.5	16.5

再生可能エネルギー比率（古河電工＋国内グループ会社＋海外グループ会社）（単位：GWh）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
再生可能エネルギー（水力発電など）	105	110	123	142	121
全電力消費量	1323	1387	1379	1293	1179
再生可能エネルギー比率（％）	7.9	7.9	8.9	11.0	10.3

取水量（単位：千m³）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
淡水の地表水（雨水、湿地帯の水、河川、湖水を含む）	7,217	6,550	6,806	6,560	6,696
汽水の地表水/海水	0	0	0	0	0
地下水－再生可能	2,685	3,544	3,511	3,005	2,423
地下水－非再生可能	0	0	0	0	0
随伴水/混入水	0	0	0	0	0
水道水	2,998	2,920	3,025	2,969	2,680
外部の廃水	0	0	0	0	0
採石場から回収	0	0	0	0	0
総取水量	12,900	13,014	13,342	12,534	11,799

排水量（単位：千m³）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
海洋	787	949	934	821	710
地表（河川、湖）	8,083	8,222	8,209	7,753	7,399
地下	0	0	0	0	0
下水道（外部の水処理場）	2,138	2,038	2,113	2,084	2,047
第三者へ提供／その他	0	0	0	0	0
総排水量	10,221	10,260	10,322	9,837	9,446

水リサイクル・再利用量（単位：千m³）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	1,118	1,113	1,113	1,111	1,100
海外グループ会社	31,703	37,121	53,837	57,775	58,768

資材原材料（単位：千t）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	銅	168.5	177.8	145.6	135.2	124.0
	アルミ	7.0	6.7	7.6	13.7	8.1
	鉄	2.5	2.2	2.6	2.9	4.1
	その他金属	4.8	5.3	5.9	7.1	4.4
	ガラス	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	プラスチック	32.7	33.2	33.7	34.1	32.9
海外グループ会社	銅	167.6	180.4	188.5	161.5	119.3
	アルミ	30.0	39.3	56.9	32.9	12.5
	鉄	11.4	9.7	9.4	9.6	9.0
	その他金属	1.1	0.9	0.8	0.6	0.04
	ガラス	3.4	3.8	3.6	3.4	2.5
	プラスチック	40.5	41.7	54.1	52.2	48.1

最終処分量（単位：千t）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	0.3	0.4	0.4	0.4	0.4
海外グループ会社	9.2	12.0	11.0	12.8	12.0

再資源化量（単位：千t）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	30.5	26.8	26.1	26.6	22.7
海外グループ会社	5.2	5.2	5.3	6.1	7.1

廃棄物等総発生量（単位：千t）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	33	30	31	30	27
海外グループ会社	18	17	16	19	18
合計	51	47	47	49	45

※ 国内のみ総発生量に有価物含む

有害廃棄物排出量（単位：t）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工グループ	-	-	6,455	6,427	5,112

揮発性有機化合物（VOC）排出量（単位：t）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	196	210	203	236	236
国内グループ会社	108	120	115	120	79
合計	304	330	318	356	315

NOx、SOx 排出量（単位：t）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	NOx	55	55	76	60	61
古河電工＋国内グループ会社	SOx	15	1	2	2	2

2020 年度 PRTR 対象物質一覧表（古河電工+ 国内グループ会社）（単位：t）

物質番号	化学物質名	取扱量	排出量	移動量	製品含有・燃焼消滅量
1	亜鉛の水溶性化合物	4.1	0.0	0.4	3.7
31	アンチモン及びその化合物	362.9	0.2	15.4	347.3
53	エチルベンゼン	73.2	0.4	19.0	53.8
71	塩化第二鉄	32.2	0.0	0.0	32.2
75	カドミウム及びその化合物	85.8	0.0	22.8	63.0
80	キシレン	88.9	2.2	23.6	63.2
82	銀及びその水溶性化合物	2.1	0.0	0.8	1.4
86	クレゾール	212.8	0.2	27.7	184.9
87	クロム及び三価クロム化合物	8.8	0.0	0.0	8.8
88	六価クロム化合物	5.1	0.0	4.0	1.1
132	コバルト及びその化合物	3.5	0.0	0.3	3.2
144	無機シアン化合物	2.2	0.5	0.7	1.1
213	N,N-ジメチルアセトアミド	330.2	0.1	0.1	329.9
255	デカブロモジフエニルエーテル	60.6	0.0	0.1	60.5
272	銅水溶性塩	4,408.3	0.1	15.9	4,392.3
296	1,2,4-トリメチルベンゼン	9.4	0.1	0.0	9.3
300	トルエン	159.7	46.3	34.2	79.2
304	鉛	8,876.7	0.1	0.4	8,876.2
305	鉛化合物	31,946.9	0.1	5.1	31,941.7
308	ニッケル	348.8	0.0	5.3	343.5
309	ニッケル化合物	83.2	0.0	16.1	67.1
332	砒素及びその無機化合物	13.5	0.0	0.0	13.5
333	ヒドラジン	6.8	0.0	0.0	6.8
349	フェノール	150.1	0.2	19.5	130.4
355	フタル酸ビス（2-エチルヘキシル）	105.0	0.0	0.0	105.0
374	弗化水素及びその水溶性塩	19.5	0.0	2.1	17.4
384	1-ブロモプロパン	1.5	1.5	0.0	0.0
405	ホウ素化合物	14.0	0.5	0.6	12.9
412	マンガン及びその化合物	8.4	0.0	0.0	8.4
413	無水フタル酸	6.4	0.0	0.0	6.4
438	メチルナフタレン	22.0	0.0	0.0	22.0
合計		47,452.8	52.6	214.0	47,186.2

※ グループ全体で取扱量1t 以上（特定第一種指定化学物質は0.5t 以上）の物質を対象

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社会データ

社会 2021年8月改訂

男女別離職率（単位：％）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
男性	1.16	1.02	1.17	1.80	1.60
女性	1.79	0.86	1.62	0.83	1.50
全体	1.22	1.01	1.21	1.71	1.60

男女別新卒採用人数（単位：人）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度
総合職＋一般職	男性	45	61	73	80	86	94
	女性	15	31	31	31	33	21
	合計	60	92	104	111	119	115
	うち外国人採用	0	1	0	0	0	0
技能職	男性	0	15	46	49	53	52
	女性	0	0	0	1	2	1
	合計	0	15	46	50	55	53

新規採用者（全体）における中途採用者の比率（単位：％）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
新規採用者（全体）における中途採用者の比率	－	－	38	33	27

労働組合加入率（単位：％）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
男性	99.7	98.5	97.4	97.6	99.0
女性	97.8	98.3	99.4	99.3	97.0
全体	99.5	98.5	99.1	99.1	99.0

一人当たり所定外労働時間（単位：時間/ 月）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
直接	24.86	27.97	27.19	26.04	20.10
間接	19.66	19.25	19.33	20.95	22.95
全体	22.47	23.50	23.17	23.18	21.19

年次定例休暇取得状況（単位：日）

項目	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
一人あたり繰越日数（A）	22.6	20.8	18.3	21.5	20.7
一人あたり付与日数（B）	24.1	24.3	24.0	23.9	23.8
一人あたり取得日数（C）	13.9	14.7	15.2	15.4	13.1
取得率（C ÷ B）（％）	57.7	60.3	63.2	64.4	55.2

注）年次定例休暇は、2016年度までは休暇年度（9月16日～翌年9月15日）管理。2017年度から4月1日～翌年3月31日管理

ボランティア休暇取得者（単位：人）

	2016年度	2019年度
男性	2	1
女性	0	0
合計	2	1

リフレッシュ休暇取得者（単位：人）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
男性	125	152	178	161	124
女性	16	15	25	17	26
合計	141	167	203	178	150

注）リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度

育児休業取得者（単位：人）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
男性	7	27	21	25	31
復職率（%）	100	100	100	100	100
女性	28	12	10	10	12
復職率（%）	100	100	100	90	100
合計	35	39	31	35	43
復職率（%）	100	100	100	97	100

介護休業取得者（単位：人）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
男性	0	0	0	1	0
復職率（%）	－	－	－	100	－
女性	0	0	0	1	0
復職率（%）	－	－	－	100	－
合計	0	0	0	2	0
復職率（%）	－	－	－	100	－

非正規従業員の比率（単位：％）（ ①：再雇用、パート、定期従業員）/（①＋正規従業員）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	2.77	3.38	4.04	4.30	7.40

人事評価を行っている従業員の割合（単位：％）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	目標管理制度	42	42	41	39	54
古河電工	ランク付けによる絶対／相対評価	100	100	100	100	100

従業員一人当たりの研修費用（単位：千円）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	－	109	114	72	72

注） 2017年度より算出

男女別従業員数と割合

			2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	男性	人数（人）	3,338	3,350	3,465	3,548	3,599
	男性	割合（％）	91	91	91	90	88
	女性	人数（人）	313	335	351	377	485
	女性	割合（％）	9	9	9	10	12

男女別管理職数と割合

			2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	男性	人数（人）	911	905	929	908	931
	男性	割合（％）	97	97	97	97	97
	女性	人数（人）	26	31	31	32	33
	女性	割合（％）	3	3	3	3	3

注）基幹社員以上

障がい者の実雇用率（単位：％）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	2.31	2.23	2.12	2.14	2.09

OSHMSの認証を受けた事業所の比率（単位：％）

	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	83	83	83	83	80

注）対象は製造部門を持つ事業所。2020年度は事業譲渡により1拠点減少しました。

労働安全衛生に関する研修

安全に関する研修を受けた従業員数（年間のべ人数）

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	962	979	1,001	1,345	1,890	1,490

健康に関する研修を受けた従業員数・時間

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	年間のべ人数	2,073	3,707	7,109	6,271	7,391
古河電工	年間のべ時間	2,451	3,111	3,584	2,929	2,803

休業災害度数率

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	0.29	0.28	0.63	0.48	0.59	0.11
国内グループ各社	0.51	0.72	0.30	0.56	0.32	0.21

注） 100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

正規従業員の死亡件数

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	0	0	0	0	0	0

注）私傷病は含まない

非正規従業員の死亡件数

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	0	0	0	0	0	0

注）業務請負は含まない

現場力研修受講者数（単位：人）

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	237	215	184	305	302	71
国内グループ各社	189	265	121	101	95	12
合計	426	480	305	406	397	83

製品･サービスに関するフィードバック数

	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	1.00	0.89	0.79	0.63	0.58	0.41

注） 2015 年度実績を1.00 とした場合の比率

注）フィードバック：お客様からご不満な点を連絡等いただくこと

モニタリング（環境面・社会面）を実施したパートナー（お取引先様）数（単位：社）

		2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	パートナー評価数(主要パートナー数）	157	196	199	213	199	198
	パートナーズミーティング参加数	94	57	55	57	59	－^※
	調達物流によるCO₂削減共創パートナー数	2	4	7	20	24	25

※新型コロナウイルス感染症予防の観点から、パートナーズミーティングの開催を中止しました。

階層別教育（単位：人）

講習	対象	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
役員研修	新任役員（常勤、非常勤） ^※1	23	18	6	9	6
課長研修	新任課長およびマネージャー ^※2、※3	52	79	69	93	88
基幹社員研修	新任管理職および専任職 ^※2	42	49	53	65	0^※4
新入社員研修	新入社員 ^※2、※3	57	92	104	109	108

※1 古河電工

※2 古河電工および出向者

※3 講習内容に人権教育を含む

※4 研修見直しのため1年見送り、21年に一斉開催予定

競争法遵守および贈収賄禁止に関する研修を受けた従業員数（単位：人）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工＋国内グループ会社	国内セミナー参加者数	306	246	541	654	709
海外グループ会社	海外セミナー参加者数	40 （バンコク）	38 （ジャカルタ）	128 （フィリピン、天津、深セン、上海）	44 (ベトナム）	12 (シンガポール）

下請法、安全保障貿易管理に関する研修を受けた従業員数（単位：人）

		2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工+国内グループ会社	下請法	505	670	627	532	557	1,176
古河電工+国内グループ会社	安全保障貿易管理	594	671	853	1,125	997	1,255

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株式会社ディ・エフ・エフ, ビジネス基盤変革本部サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部安全推進室, ものづくり改革本部資材部, ものづくり改革本部品質管理推進室, 人材・組織開発部　システム企画課

ガバナンスデータ

ガバナンス 2021年8月改訂

取締役の人数（単位：人）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度
古河電工	取締役	12	12	12	12	12	11
	うち社外取締役	5	5	5	5	5	5
	うち独立取締役	3	3	3	5	5	5
	うち女性取締役	0	0	0	1	1	1

注）年度末時点ただし、2021年度は2021年6月24日時点

ビジネス基盤変革本部サステナビリティ推進室, ものづくり改革本部安全推進室, ものづくり改革本部資材部, ものづくり改革本部品質管理推進室, 総務・CSR本部 CSR推進部, 古河テクノリサーチ株式会社, ダイバーシティ推進室, 健康推進センター, 環境部, リスク管理部, 人材・組織開発部　労政課, 人材・組織開発部　システム企画課, 戦略人事部　人事２課, 戦略人事部　人事1課, 人材・組織開発部　教育課

その他

その他 2021年8月改訂

地域別売上高と海外売上高比率（単位：百万円）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
地域別売上高	日本	453,317	510,663	521,281	495,658	435,195
	中国	82,039	96,911	94,006	75,059	82,777
	アジア（日本、中国除く）	155,983	193,059	213,260	183,033	141,029
	北中米	82,302	84,746	72,677	78,302	78,179
	その他（欧州、ロシア、ブラジルほか）	69,701	81,952	90,364	82,386	74,418
連結売上高		843,344	967,333	991,590	914,439	811,600
海外売上高		390,027	456,669	470,309	418,781	376,403
海外売上高比率（%）		46.2	47.2	47.4	45.8	46.4

注）売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

特許保有件数（単位：件）

		2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
古河電工	国内特許	4,619	4,644	4,605	4,523	4,388
古河電工	外国特許	2,289	2,507	2,712	2,910	2,976
合計		6,908	7,151	7,317	7,433	7,364

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