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基本的な考え方

トップメッセージ

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「情熱、執念、誇り」をもって 明るく元気にグループを牽引し、持続可能な社会の実現に貢献します。

古河電工グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念としております。1884年の創業から今日まで、「エネルギー、情報、熱」を「伝える、繋ぐ、蓄える」ことを仕事とし、人と社会基盤の健康を守り、そして成長を支え続けてきました。また、創業以来培ってきた「メタル」、「ポリマー」、「フォトニクス」、「高周波」の4つのコア技術を核として、情報通信やエネルギーなどのインフラ分野、自動車分野、およびエレクトロニクス分野へ、多岐にわたる製品を世界中に展開しています。

このような理念や事業活動の背景にあるのは、古河グループの創業者である古河市兵衛が語った「従業員を大切にせよ、お客様を大切にせよ、新技術を大切にせよ、そして社会に役立つことをせよ。」という言葉です。創業から136年間、この「3つの大切」を実行し、人々と社会基盤を守り成長を支えることで「社会に役立つことをせよ」を紡いできたことが、当社グループのDNAとなっています。この創業者の思いは、国連で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)に繋がるものであり、次の未来をつくる社会の一員として、しっかりと紡いでいきたいと考えています。

2020年に入り、世界は新型コロナウイルス感染症によるパンデミックという未曽有の危機に直面しています。この危機に対峙する世界には、現在大きな変化が起きていますが、このような時こそ、古河電工グループ理念を大切に、この危機を乗り越えていきます。そして、この危機を乗り越えた先には、古河電工グループの技術や製品が、安全・安心・快適な社会を真に持続可能とすることに、確実に貢献できると、私は自信を持っています。

世界が大きく、そして急速に変化している中、すべてのステークホルダーの皆様に安心と期待を持って頂くために、当社グループは、持続可能な企業グループへの変革をスピードを緩めることなく継続し、「情熱・執念・誇り」をもって明るく元気にグループを牽引して、真に豊かな持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

今後とも当社グループへの、より一層のご支援を賜りますよう、宜しくお願い致します。

古河電気工業株式会社

基本的な考え方

古河電工グループ理念

私たちは1884年の創業以来、130年にわたり、社会が求める技術や製品をつくり出してきました。
「真に豊かで持続可能な社会の実現」に貢献することが私たちの使命であると認識し、これからも常に未来への視点を持ちながら、社会の期待と信頼に応え続けます。

基本方針とCSR行動規範

当社グループ各社は、以下のグループ基本方針に沿ってCSR活動を展開しています。

古河電工グループCSR基本方針(2011年3月改定)

私たちは、古河電工グループ理念に基づき、

  • 国際社会の一員として、国内外の法令、社会規範や倫理に従い、社会・地球環境との調和のとれた事業活動を行い、技術革新を通じた社会的価値の創造に努めます。
  • 全てのステークホルダー(利害関係者)との健全で良好な関係を維持・向上させ、社会の持続的な発展に貢献します。

グループ理念に基づき企業活動を展開するにあたり、企業の社会的責任の観点から当社グループの役員・従業員がとるべき基本的行動の規範を定めたものが、CSR行動規範です。

古河電工グループ人権方針

当社グループは、これまでも「古河電工グループ理念」および「古河電工グループCSR行動規範」に基づき、「古河電工グループ パートナー様向けCSR推進ガイドライン」の制定や「CSR・コンプライアンス・ハンドブック」の役員・従業員への配布など、事業活動を通じて人権の尊重を推進してきました。

しかしながら、2015年に国連で「SDGs(持続可能な開発目標)」が採択されるなど、近年の社会情勢・事業環境の大きな変化に伴い、ステークホルダーの皆様から企業に対して、人権の尊重を含むESGの観点からの様々な要請が増加しています。

こうした状況を鑑み、当社グループの事業活動に影響を受ける全ての関係者の皆様の人権を尊重するため、2020年1月27日に「古河電工グループ人権方針」を策定しました。

国連グローバル・コンパクト

当社は、2020年2月24日に国連が提唱するグローバル・コンパクトに署名しました。当社グループは、今後もグローバル企業として持続可能に成長するために、国連グローバル・コンパクトの10原則を尊重し、実現していくことが経営基盤の強化につながると考えています。

国連グローバル・コンパクトの10原則

人権
原則1: 人権擁護の支持と尊重
原則2: 人権侵害への非加担
労働
原則3: 結社の自由と団体交渉権の承認
原則4: 強制労働の排除
原則5: 児童労働の実効的な廃止
原則6: 雇用と職業の差別撤廃
環境
原則7: 環境問題の予防的アプローチ
原則8: 環境に対する責任のイニシアティブ
原則9: 環境にやさしい技術の開発と普及
腐敗防止
原則10: 強要や贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗防止の取組み

CSRに関するお問い合わせ

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古河電工グループCSR行動規範

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重要課題(マテリアリティ)

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