持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

古河電工グループビジョン2030は、当社グループにとって関連性の高いSDGsが示す国際的な社会課題や地域が抱える社会課題などを想定し、SDGs達成年である2030年の当社グループの「ありたい姿」を示したものであり、ESG経営の推進によって、 SDGsに貢献していきます。

当社グループがビジョン2030を達成するために対処すべき経営上の重要課題を「マテリアリティ」と定義しています。マテリアリティと企業価値の関係は、収益機会の観点から、自ら積極的に変革する企業を目 指すという想いを表した「Open, Agile, Innovative」と、 外部との共創に注力する「多様なステークホルダーとの パートナーシップの形成」を通じて「社会課題解決型事業の創出」の取り組みを進め、資本コストを含めた資本効率の向上を推進していきます。一方、リスクの観点からは、企業が持続的な成長をしていく上で必須の「気候変動に配慮したビジネス活動の展開」 と、自ら積極的に変革する企業になるための「人材・組織実行力の強化」 、コーポレートガバナンスを含めた「リスク管理強化に向けたガバナンス体制の構築」を通じて、ESG経営の基盤を強化し、資本コストの低減を推進していきます。

当社グループの現在の主要商品が、SDGsの17目標・169ターゲットのどこに貢献しているかを、SDGコンパスのバリューチェーンマッピングを用いて検討し、当社グループが優先的に取り組むべきSDGsの特定を進めています。ここでは、効果や影響が大きく特徴的なものに関して、一部ご紹介します。

当社グループでは社会課題起点のビジネスを推進していく中で、社員が自分自身の業務でSDGsを意識し、活動を展開していけるように、SDGsと自らの取り扱うサービスとのつながりを理解する取り組みを推進しています。