人材・組織実行力の強化のための基本方針注）①「多様な人材を確保し、挑戦し続けようとする人の成長を支援する」に基づき、経営戦略・事業戦略の実現と、多様な人材の挑戦と成長の支援の両面の観点から、各種施策を展開しています。
研修・トレーニングにおいては、従来の階層別研修に加え、将来の経営を担うグローバル人材育成プログラム、チームで成果をあげる組織を実現するためのOJT研修を実施しています。
2022年度は、 これらの取組みに加え、企業と個人、双方の成長の観点から必要とされる能力・スキルと現状とのギャップの可視化、及び能力・スキル獲得に向けた仕組みづくりといった、リスキリング施策の検討を開始しました。
将来の経営を担う人材を育成する「グローバルビジネスリーダー（GBL）研修」を2006年度から開始し、2013年度からは、グローバル人材の育成の観点を強化した「グローバルマインドセットプログラム（GMP）」に衣替えして継続実施しています。また、海外の現地従業員を対象に「グローバルデベロップメントプログラム（GDP）」を2010年度から実施しており、グループの結びつきの強化を狙って、一部のカリキュラムをGMPと合同で実施しています。さらに、2014年度からは一定期間にわたり若手従業員を海外に派遣する「グローバル・チャレンジ・プログラム（GCP）」を開始し、多様な人材の確保と成長の場を提供しています。
チームで成果を上げる組織を実現するためには、指導役以外の人も含めた職場の育成力向上が不可欠と考え、新入社員を受け入れる全職場に対し「人が育つ組織づくり研修」を提供しています。
一般的にOJT 教育といえば、新入社員の戦力化を目的として、指導役と課長が業務の指導とフォローに奔走するケースが多いと考えています。しかしながら、当社のOJT支援は指導役やメンターを置かず、「OJTリーダー」という「アレンジャー役」を任命し、OJTリーダーが全チーム員を巻き込んで議論することで、組織としての教育体制をつくり上げていくことを目的としています。また、組織としての教育体制を作り上げるために、年間4回の研修を設けて、スキル付与やOJTリーダー同士の悩み・好事例を共有することで、OJTのPDCAサイクルを1年かけて回す機会を提供しています。2021年からはキャリア採用等の事例も増えており、新入社員受入職場以外でも公募制で「指導育成力 強化研修」として新入社員受入職場以外でも同様のOJT支援を行っています。
製造現場とスタッフが目標を共有し業務遂行する風土づくりの一貫として、当社グループ全体で一体となった「ものづくり力」の向上を目指しています。2020年度からは、新型コロナ対応を契機として、従来の集合対面研修の一部を各事業所別の研修開催やEラーニング導入に変更する等、工夫を重ねて来ました。また、ものづくりにおける部門の強みと弱みを可視化するツールの作成に着手し、試行的に２部門に適用し完成度を上げています。2023年度は、5部門を対象に本格運用を開始し、順次、対象を拡大する予定です。
2021年度にキャリアサポート室を立ち上げ、年代・階層別のキャリアデザイン研修やキャリア形成に役立つセミナーの開催、個別のキャリア面談実施など、既存の人事制度と連携しながら従業員の自律的キャリア形成を支援する取組みを拡充しています。
2022年度 は、これらの取組みに加え、企業と個人、双方の成長の観点から必要とされる能力・スキルと現状とのギャップの可視化、及び能力・スキル獲得に向けた仕組みづくりといった、リスキリング施策の検討を開始しました。
2021年度より社内副業制度を運用開始しており、業務の20％を上限に、自ら手をあげて、興味あるプロジェクトに参加することで、自身の成長・やりがい・キャリア形成に結び付けてもらう仕組みとしています。制度はじまって以来27プロジェクト、71名が参加しており、受け入れ部門によい刺激を与え、本人のモチベーション向上し、送り出し部門にも良い影響を与えています。
2023年度は、 より従業員の自律的なキャリア実現を加速させるため、従業員が自ら手をあげ異動をすることが可能になる公募制の導入についても検討を進めています。
