Environment 環境

環境マネジメント体制

環境マネジメント体制、環境教育、環境表彰

環境マネジメント体制

当社グループは、環境保全活動に関する事項の審議・決定、推進、評価ならびに改善指示を行うことを目的に、「古河電工グループ環境委員会」を設置しています。本委員会は、委員長をリスクマネジメント本部長、委員を経営層である各事業部門長・本部部門長で構成し、四半期ごとに取締役会に進捗報告を行っています。

さらに、環境保全活動の意思決定を円滑に展開するため、各事業部門・本部部門の環境統括者で構成する「環境統括者会議」を設置し、横断的かつ具体的に環境課題を検討しています。

推進体制図

環境マネジメントに関する国際規格 (ISO14001)

当社グループでは、拠点毎に環境マネジメントシステムを構築し、環境目標の達成に向けた活動に取り組んでいます。
また、国内外の生産拠点において、国際規格ISO14001認証を取得しています。

古河電工(株)三重事業所の登録証

環境教育

環境基本理念を理解し、行動指針に沿った活動を活性化し、「古河電工グループ環境ビジョン2050」の実現と「環境目標2030」の達成に向け、従業員の意識の向上、理解の促進が必要との考えから、新入社員から役員まで古河電工グループすべての従業員を対象に環境教育を実施しています。

内部環境監査員の育成
毎年、新任内部監査員向けにISO14001内部環境監査員講習を開催しています。当社の実情を踏まえながら、規格要求事項や環境法規制の解説を行います。演習に重点を置き、内部環境監査員としての実践力を養う講習を実施しています。
従業員への啓発
当社グループでは毎年6月をグループ環境月間としています。2023年度は従業員一人ひとりが環境関連動画を視聴し、職場や家庭の身近な方と環境についての話し合いをもつ活動を実施しました。合わせて、職場や日常における環境への取組み状況、古河電工グループ環境ビジョン2050等の認知度等についてアンケートを実施し、環境意識を高める活動を実施しました。横浜事業所では独自に「家庭のECO活動」に取組み、各家庭で実施しているエコ活動をCO₂削減量として見える化しています。活動の広がりとともに、年々削減量が増加しています。

環境教育プログラム

環境表彰

環境活動表彰制度

当社グループでは、環境活動に取り組む組織と従業員のモチベーション向上などを目的に、2010年度から環境活動表彰を開始しました。2018年度の実績表彰より「ESG表彰 環境貢献賞」に改称し、地球温暖化対策が中心であった表彰対象分野を環境に関する活動全般へと広げ、環境意識の向上と環境活動のレベルアップを図っています。
2023年度は、優秀賞2件、優良賞2件、努力賞3件を選びました。空調配管に省エネアイテムを取り付けることで、空調エネルギーおよび温室効果ガス排出量削減に貢献した事例や、押出機の立ち上げロス材を回収し原材料として再利用することで、新規資源投入量を削減し資源循環に大きく貢献した事例を優秀賞に選びました。

優秀賞

  • Furukawa Precision(Thailand) Co., Ltd.
    省エネアイテム導入による空調エネルギー・GHG削減
  • Furukawa Electric LatAm S.A.
    Recovering materials from extrusion process scrap and applying in parts produced by injection molding process.

優良賞

  • ファイバ・ケーブル事業部門
    都市ガス使用量低減
  • AT・機能樹脂事業部門
    空調設備の運用最適化

努力賞

  • 銅条・高機能材事業部門
    コンプレッサ台数制御の適正化
  • Furukawa FITEL (Thailand) Co., Ltd.
    Installation of solar rooftop to reduce electricity use
  • Furukawa Electric LatAm S.A.
    Plastic free packaging, line Gigalan Green.

パートナーエンゲージメント

当社グループでは、パートナー注)に対し「CSR調達ガイドライン」および「グリーン調達ガイドライン」を提示し、調達活動における環境配慮および環境ビジョン2050の実現に向けた協働を求めています。
パートナーとの共創による環境負荷低減活動は「サプライチェーン」のページをご参照ください。

注) 当社グループでは、お取引先様を、価値を共創する「パートナー」とお呼びしています。

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 環境部