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Environment 環境

気候変動

温室効果ガス排出量削減の取り組み

温室効果ガス排出量削減の取り組み

当社グループの温室効果ガスの排出は、主にエネルギー起源によるCO₂排出と六フッ化硫黄です。

2020年度の国内グループにおけるCO₂排出量は、28.8万トン-CO₂eとなり、2017年度に比べて18.3% 減少しました。海外グループにおけるCO₂排出量は33.1万トン-CO₂eとなり、2017度に比べて26.5%の減少となっています。また、六フッ化硫黄の排出は、試験設備の整備などを進め、2017年度に比べて減少し、温室効果ガス の総排出量は、2017年度に比べて、24.9万トンの削減となりました。
当社グループでは、2050年を見据えた「古河電工グループ 環境ビジョン2050」を策定し、脱炭素社会への貢献としてバリューチェーン全体での温室効果ガス削減を掲げ、国内外のグループ全体で水力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーの利用を推進しています。当社の銅箔事業部門ならびに三重事業所、国内グループ会社では東京特殊電線(株)、海外グループ会社ではメキシコ・中国・インドの製造拠点で太陽光発電設備を設置しています。また、フィリピンの製造拠点で地熱発電由来の電力を使用しています。2021年4月からは平塚事業所において、水力発電所で発電されたグリーン電力の導入を開始しました。当社製品の製造時に排出するCO₂を削減し、バリューチェーン全体の温室効果ガス削減に貢献してまいります。

温室効果ガス排出量

注) 海外のCO₂排出係数について、購入電力はIEA(International Energy Agency:国際エネルギー機関)の各国係数を使用し、購入電力以外は国内のCO₂排出係数を使用しています。

注) CO₂以外の排出量は、地球温暖化係数(GWP;Global Warming Potential)を使用し、CO₂相当の排出量に換算しています。

三重事業所が設置した太陽光発電パネル(2021年4月稼働開始)

東京特殊電線(株)が設置した太陽光発電パネル(2021年1月稼働開始)

株式会社ディ・エフ・エフ, 総務・CSR本部 サステナビリティ推進室, 戦略本部 人事部, ものづくり改革本部 安全環境推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 研究開発本部 企画部, 財務・グローバル マネジメント本部 IR・広報, 総務・CSR本部 CSR推進部, 総務・CSR本部 法務部

再生可能エネルギーの利用

再生可能エネルギーの利用

当社グループの古河日光発電(株)は4つの発電所を保有し水力発電による電力の供給を行っています。日光事業所の電力を100%賄い、銅条製品は水力発電を利用して生産されています。

2020年度の再生可能エネルギーの占める割合は、国内グループで16.5%、海外を合わせると、10.3%でした。2021年1月より発電機や水路の更新のため、一次的に2020年度の再生可能エネルギー比率が低下しましたが、2022年度にかけて確実な保全を実施することで、今後も再生可能エネルギー利用比率向上に取り組んでいきます。

再生可能エネルギー比率の推移(国内+海外グループ)

工場での省エネの取り組み

当社グループのエネルギー利用割合は燃料が約2割、電気は約8割です。特にエネルギー使用比率の高い製造工程で省エネルギーに取り組み、生産工程の効率化、および高効率機器への更新、エネルギー収支を考慮した機器の高温部の断熱などの対策を実施しています。また、工場建屋の照明は計画的にLED化を進めています。

エネルギー消費量

物流での取り組み

2020年度の国内グループの輸送量は1億87百万トンキロです。
このうち当社は1億18百万トンキロで、2017年度比で15.6%減少し、CO₂排出量は約15%減少の13.7千トン-CO₂となり、輸送エネルギー原単位では、2017 年度比で0.5%の増加となっています。引き続きモーダルシフトの推進、積載率の向上、共同配送の推進に取り組んでいきます。

輸送に係るCO₂排出量と原単位(古河電工)

インターナルカーボンプライシング

2019年度からインターナルカーボンプライシング(Internal carbon pricing)の試算を開始しました。事業部門ごとの価格を見える化することにより、脱炭素化に向けて気候変動リスク回避への準備を促しました。

環境情報開示の取り組み

当社グループは、機関投資家を代表するCDPの質問書に対して、CDP気候変動は2008年度より、CDPウォーターは2013年度より回答しています。2020年度のCDP気候変動はA評価、CDPウォーターは、B評価でした。

CDPサプライチェーンプログラムを活用するお客様への対応として、説明会やワークショップに参加するとともに、CDPスコア維持向上のために、今後も環境情報の開示範囲を拡大し、信頼性を高めていきます。関係者の皆様の協働により、2020年度は、CDPサプライヤーエンゲージメント評価において2年連続A評価を受けました。また、環境省の環境情報開示基盤整備事業への参加、一般社団法人日本電線工業会や一般社団法人日本伸銅協会などの業界団体と協働していきます。

CDP開示の温室効果ガス排出量(千t-CO₂e/年)

2020年度の温室効果ガス排出量の第三者検証では、2017年度(基準年)に対して、2020年度実績の報告として、スコープ1の六フッ化硫黄、スコープ3のカテゴリー1~3、カテゴリー6,7について実施しました。エネルギー全体と水資源の一部についても検証を受けています。

株式会社ディ・エフ・エフ, 総務・CSR本部 サステナビリティ推進室, 戦略本部 人事部, ものづくり改革本部 安全環境推進室, ものづくり改革本部 資材部, ものづくり改革本部 品質管理推進室, 研究開発本部 企画部, 財務・グローバル マネジメント本部 IR・広報, 総務・CSR本部 CSR推進部, 総務・CSR本部 法務部
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