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ESGデータ集

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古河電気工業株式会社

環境保全コスト

環境

環境保全コスト(単位:百万円)

古河電工
分類 主な取組の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
事業エリア内コスト 大気汚染など公害防止、省エネ、廃棄物処理など 1,222 936 1,133 1,191 1,180
上・下流コスト 梱包・ドラム回収など 207 189 163 152 175
管理活動コスト 環境マネジメントシステム監査、環境負荷監視など 345 331 332 354 331
研究開発コスト 環境調和製品開発、有害物質代替検討など 642 338 278 171 286
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 1 2 2 2 2
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 1 1 1 1 3
合計 2,418 1,797 1,909 1,871 1,977
国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
事業エリア内コスト 大気汚染など公害防止、省エネ、廃棄物処理など 520 961 510 492 476
上・下流コスト 梱包・ドラム回収など 258 110 243 245 210
管理活動コスト 環境マネジメントシステム監査、環境負荷監視など 108 102 117 138 136
研究開発コスト 環境調和製品開発、有害物質代替検討など 72 84 93 62 60
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 3 6 5 5 4
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 0 4 4 8 0
合計 961 1,268 972 950 886
古河電工+国内グループ会社
分類 主な取組の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
事業エリア内コスト 大気汚染など公害防止、省エネ、廃棄物処理など 1,742 1,897 1,643 1,683 1,656
上・下流コスト 梱包・ドラム回収など 465 299 406 397 385
管理活動コスト 環境マネジメントシステム監査、環境負荷監視など 453 433 449 492 467
研究開発コスト 環境調和製品開発、有害物質代替検討など 714 422 371 233 346
社会活動コスト 緑化、地域清掃、寄付金など 4 8 7 7 6
環境損傷対応コスト 環境負荷賦課金、汚染土壌浄化処理など 1 5 5 9 3
合計 3,379 3,065 2,881 2,821 2,863

環境保全対策に伴う経済効果(単位:百万円) 削減額は前年度比、-(マイナス)は増加を表します。

古河電工
効果の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
リサイクルにより得られた収入額 220 199 474 296 159
廃棄物処理費用の削減額 -13 18 -4 -54 117
エネルギー費の削減額 1,778 1,499 1,089 -925 -531
水の購入費の削減額額 53 -15 18 4 3
合計 2,037 1,701 1,577 -680 -252
国内グループ会社
効果の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
リサイクルにより得られた収入額 487 304 213 284 334
廃棄物処理費用の削減額 39 18 9 -69 -55
エネルギー費の削減額 -284 607 420 274 -80
水の購入費の削減額額 -23 -7 -9 39 -16
合計 220 922 633 528 183
古河電工+国内グループ会社
効果の内容 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
リサイクルにより得られた収入額 707 503 687 580 493
廃棄物処理費用の削減額 26 36 5 -123 62
エネルギー費の削減額 1,494 2,106 1,509 -651 -611
水の購入費の削減額額 30 -22 9 43 -13
合計 2,257 2,623 2,210 -152 -69

2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受けたことや、2016年以降のエネルギー価格上昇の影響を受けております。

環境保全効果

古河電工
環境負荷排出量 単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
産業廃棄物処理量※1 t 208 115 351 115 336
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 119 126 128 137 139
水使用量※2 千t 19,133 8,792 8,304 8,175 8,427
揮発性有機化合物排出量 t 152 172 196 210 203
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 218 219 217 229 226
SOx 排出量 t 27 46 14 1 1
NOx 排出量 t 104 220 45 32 56
ばいじん排出量 t 4 10 5 3 12
国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
産業廃棄物処理量※1 t 1,652 1,276 1,444 1,170 1,943
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 74 62 64 61 58
水使用量※2 千t 1,850 1,923 1,985 2,187 2,088
揮発性有機化合物排出量 t 99 100 108 120 115
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 162 132 140 123 112
SOx 排出量 t 1 1 1 0 0
NOx 排出量 t 4 3 10 22 20
ばいじん排出量 t 0 0 2 1 0
古河電工+国内グループ会社
環境負荷排出量 単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
産業廃棄物処理量※1 t 1,860 1,391 1,795 1,285 2,279
エネルギー投入量(原油換算) 千kℓ 193 188 192 198 197
水使用量※2 千t 20,983 10,715 10,289 10,362 10,516
揮発性有機化合物排出量 t 251 272 304 330 318
CO₂ 排出量 千t-CO₂ 380 351 357 352 338
SOx 排出量 t 28 46 15 1 2
NOx 排出量 t 108 222 55 55 76
ばいじん排出量 t 4 10 6 4 12

※1 再資源化産業廃棄物を除く量

※2 2015年度より水使用量の集計方法を見直しました。

投資額および研究費(単位:百万円)

古河電工
投資額及び研究費 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
投資額総額 11,198 6,394 8,490 11,919 14,775
内、環境関連投資額 327 304 658 1,055 571
研究費総額 7,240 7,520 7,507 8,780 9,367
国内グループ会社
投資額及び研究費 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
投資額総額 3,922 2,592 3,403 4,873 6,231
内、環境関連投資額 345 669 338 390 332
研究費総額 2,481 594 1,967 2,245 2,371
古河電工+国内グループ会社
投資額及び研究費 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
投資額総額 15,120 8,986 11,893 16,792 21,006
内、環境関連投資額 672 973 996 1,445 903
研究費総額 9,721 8,114 9,474 11,025 11,738

環境調和製品 登録件数と売上高比率

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工 累積登録件数(件) 97 106 112 116 121
単年売上高比率(%) 43.4 48.3 50.0 51.1 64.8
グループ連結 累積登録件数(件) 35 75 83 92 105
単年売上高比率(%) 24.4 30.6 32.0 32.6 40.5

2018年度は、環境調和製品に関する規定を改定(製造工程で温室効果ガス(GHG)削減を行った製品を追加など)を反映しました。

古河電気工業株式会社

その他環境データ

水資源利用 (単位:千m³)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 20,983 10,715 10,289 10,362 10,516
 海外グループ会社 2,732 2,621 2,579 2,652 2,624
合計 23,715 13,336 12,868 13,014 13,140

2015年度より水使用量の集計方法を見直しました。

排水量 (単位:千m³)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 17,998 16,920 9,095 9,494 9,272
公共用水域 17,448 16,451 8,491 8,754 8,630
河川 16,203 15,248 7,684 7,789 7,678
海洋 1,218 1,185 787 949 934
その他 20 18 20 17 17
下水道 550 469 604 740 642
海外グループ会社 1,857 1,654 1,913 1,715 1,983
公共用水域 608 475 379 417 513
河川 365 243 105 108 110
海洋 0 0 0 0 0
その他 243 232 274 309 403
下水道 1,249 1,179 1,534 1,298 1,470

水リサイクル・再利用量 (単位:千m³)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 1,126 1,121 1,118 1,113 1,113
海外グループ会社 10,631 24,983 31,703 37,121 53,837

資材原材料 (単位:千t)

    2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 150.2 165.2 168.5 177.8 145.6
アルミ 8.0 7.1 7.0 6.7 7.6
2.2 2.3 2.5 2.2 2.6
その他金属 0.9 3.7 4.8 5.3 5.9
ガラス 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
プラスチック 37.4 31.2 32.7 33.2 33.7
海外グループ会社 191.7 168.2 167.6 180.4 188.5
アルミ 20.6 26.5 30.0 39.3 56.9
7.6 7.6 11.4 9.7 9.4
その他金属 0.0 1.1 0.9 0.8
ガラス 3.5 3.0 3.4 3.8 3.6
プラスチック 39.5 40.1 40.5 41.7 54.1

温室効果ガス排出量 (万t-CO₂e/ 年)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
CO₂(古河電工+国内グループ会社) 38.0 35.1 35.7 35.3 33.8
CO₂(海外グループ会社) 47.5 48.1 46.1 46.0 45.6
SF₆(古河電工) 6.3 9.0 4.9
合計 85.5 83.2 88.1 90.3 84.3

2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆(六フッ化硫黄)の排出を計上しました。

再生可能エネルギー比率(古河電工+国内グループ会社) (単位:GWh)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
再生可能エネルギー(水力発電など) 76 87 105 110 109
全電力消費量 613 583 619 644 642
再生可能エネルギー比率(%) 12 15 17 17 17

最終処分量 (単位:千t)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 0.3 0.2 0.3 0.4 0.4
海外グループ会社 15.3 10.3 9.2 12.0 11.0

再資源化量 (単位:千t)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 31.1 31.5 30.5 26.8 26.1
海外グループ会社 8.1 8.1 5.2 5.2 5.3

廃棄物等総発生量 (単位:千t)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 34 34 33 30 31
海外グループ会社 23 18 18 17 16
合計 57 52 51 47 47

国内のみ総発生量に有価物含む

NOX、SOX 排出量 (単位:t)

    2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 NOX 108 222 55 55 76
SOX 28 46 15 1 2

揮発性有機化合物(VOC)排出量 (単位:t)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工 152 172 196 210 203
国内グループ会社 99 100 108 120 115
合計 251 272 304 330 318

CDP開示の温室効果ガス排出量 (千t-CO₂e/年)

    2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工グループ Scope1 138 155 209 238 197
Scope2 694 676 671 665 646
Scope3 1,649 1,584 1,555 1,607
合計 2,480 2,464 2,458 2,450

2016年10月に株式会社ビスキャスの事業の一部譲渡を受け、SF₆(六フッ化硫黄)の排出を計上しました。

エネルギー消費量 (単位:千kℓ)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 193 188 192 198 198
海外グループ会社 213 223 220 221 226
合計 406 411 412 419 424

GHG排出量売上高原単位 (ton-CO₂/百万円)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
古河電工+国内グループ会社 0.794 0.781 0.793 0.702 0.678
海外グループ会社 1.163 1.131 1.173 0.991 0.924

2018 年度 PRTR 対象物質一覧表(古河電工+ 国内グループ会社) (単位:t)

物質番号 化学物質名 取扱量 排出量 移動量 製品含有・ 燃焼消滅量
1 亜鉛の水溶性化合物 4.5 0.0 0.5 4.1
31 アンチモン及びその化合物 416.5 0.2 105.5 310.8
53 エチルベンゼン 98.5 0.7 15.6 82.1
71 塩化第二鉄 32.2 0.0 0.0 32.2
75 カドミウム及びその化合物 100.6 0.0 28.3 72.3
80 キシレン 126.1 3.4 19.9 102.7
82 銀及びその水溶性化合物 2.3 0.0 0.8 1.5
86 クレゾール 411.3 7.6 43.4 360.3
87 クロム及び三価クロム化合物 56.9 0.0 0.0 56.9
88 六価クロム化合物 5.5 0.0 4.3 1.2
132 コバルト及びその化合物 4.4 0.0 0.1 4.3
144 無機シアン化合物 1.8 0.1 0.8 0.8
213 N,N-ジメチルアセトアミド 722.7 18.6 21.7 682.4
255 デカブロモジフエニルエーテル 263.1 0.4 80.3 182.3
272 銅水溶性塩 5,972.0 0.1 23.9 5,948.0
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 19.0 0.1 0.0 18.9
297 1,3,5-トリメチルベンゼン 2.7 0.3 0.1 2.3
300 トルエン 226.8 110.1 43.4 73.3
304 9,448.4 0.1 0.3 9,448.0
305 鉛化合物 31,506.0 0.1 0.3 31,505.6
308 ニッケル 567.5 0.0 2.5 564.9
309 ニッケル化合物 98.8 0.0 9.9 88.9
332 砒素及びその無機化合物 14.5 0.0 0.0 14.5
333 ヒドラジン 8.3 0.0 0.0 8.3
349 フェノール 309.6 5.7 31.3 272.5
355 フタル酸ビス(2-エチルヘキシル) 152.8 0.0 0.1 152.8
374 弗化水素及びその水溶性塩 5.7 0.0 3.0 2.7
384 1-ブロモプロパン 1.6 1.6 0.0 0.0
392 ノルマル-ヘキサン 1.4 0.3 0.3 0.8
405 ホウ素化合物 7.7 0.5 0.5 6.6
412 マンガン及びその化合物 10.4 0.0 0.0 10.4
413 無水フタル酸 3.8 0.0 0.0 3.8
438 メチルナフタレン 21.1 0.0 0.0 21.0
合計 50,624.5 150.3 436.9 50,037.2

グループ全体で取扱量1t 以上(特定第一種指定化学物質は0.5t 以上)の物質を対象

古河電気工業株式会社

社会データ

社会

男女別離職率 (単位:%)

男女別新卒採用人数 (単位:人)

労働組合加入率 (単位:%)

一人当たり所定外労働時間 (単位:時間/ 月)

年次定例休暇取得状況 (単位:日)

年次定例休暇は、2016年度までは休暇年度(9月16日~翌年9月15日)管理。2017年度から4月1日~翌年3月31日管理

ボランティア休暇取得者 (単位:人)

リフレッシュ休暇取得者 (単位:人)

リフレッシュ休暇は、勤続25年で休暇を連続14日以上取得できる制度

育児休業取得者 (単位:人)

介護休業取得者 (単位:人)

非正規従業員の比率 (単位:%)( ①:再雇用、パート、定期従業員)/(①+正規従業員)

人事評価を行っている従業員の割合 (単位:%)

従業員一人当たりの研修費用 (単位:千円)

2017年度より算出

男女別従業員数

男女別管理職数と割合

基幹社員以上

障がい者の実雇用率 (単位:%)

OSHMSの認証を受けた事業所の比率 (単位:%)

対象は製造部門を持つ事業所

安全に関する研修を受けた従業員数 (年間のべ人数)

休業災害度数率

100万延実労働時間当たりの労働災害による死傷者数

正規従業員の死亡件数

私傷病は含まない

非正規従業員の死亡件数

業務請負は含まない

現場力研修受講者数 (単位:人)

製品・サービスに関するフィードバック数

2015 年度実績を1.00 とした場合の比率

フィードバック:お客様からご不満な点を連絡等いただくこと

健康に関する研修を受けた従業員数・時間

2013 ~ 2015年度はメンタルヘルス研修のみカウント

2016年度以降は健康に関するすべての研修をカウント

モニタリング(環境面・社会面)を実施したパートナー(お取引先様)数 (単位:社)

階層別教育 (単位:人)

※1 古河電工

※2 古河電工および出向者

※3 講習内容に人権教育を含む

競争法遵守および贈収賄禁止に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

下請法、安全保障貿易管理に関する研修を受けた従業員数 (単位:人)

古河電気工業株式会社

ガバナンスデータ

ガバナンス

取締役の人数 (単位:人)

2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
古河電工 取締役 12 12 12 12 12 12
うち社外取締役 3 4 5 5 5 5
うち独立取締役 1 2 3 3 3 5
うち女性取締役 0 0 0 0 0 1

年度末時点 ただし、2019年度は2019年6月27日時点

古河電気工業株式会社
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CSR報告書2007

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環境・社会報告書2006

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環境・社会報告書2006 正誤表

環境・社会報告書2006 正誤表

環境・社会報告書2006におきまして、以下の通り、誤りがございましたので訂正させていただきます。 P16 石綿含有製品一覧の表 ...

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環境報告書2005

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環境報告書2004

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環境報告書2003

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環境報告書2002

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環境報告書2001

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環境報告書2000

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ESGデータ集

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環境データ 社会データ ガバナンスデータ

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ESGデータ集

環境保全コスト

環境 環境保全コスト(単位:百万円) 古河電工 分類 主な取組の内容 20...

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ESGデータ集

その他環境データ

水資源利用 (単位:千m³)   2014年度 2015年度 2016年度 ...

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ESGデータ集

社会データ

社会 男女別離職率 (単位:%)   2014年度 2015年度 20...

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ESGデータ集

ガバナンスデータ

ガバナンス 取締役の人数 (単位:人) 2014年度 2015年度 ...

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社外からの評価・受賞・認定

社外からの評価・受賞・認定

環境マネージメントの国際規格認証 (ISO14001) 国内では、生産に係る当社の事業所等7拠点と、グループ会社22社で、環境マネー...

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参照データ

集計対象会社一覧

労働安全衛生 休業災害度数率の対象範囲 国内グループ会社35社 (株)エヌ・テック 岡野電線(株) 奥村金属(株)...