Social 社会

ダイバーシティ&インクルージョン

基本的な考え方

基本的な考え方

当社グループは、「多様な人材を確保し、挑戦し続けようとする人の成長を支援する」ことをダイバーシティ&インクルージョン(D&I)の基本方針とし、多様な人材を受け入れ活かす環境・風土づくりを目指していきます。その実現に向けて、採用、配置・育成、社内環境整備の側面から、総合的に取組みを推進していきます。

推進体制

ダイバーシティ&インクルージョンを「人材・組織実行力の強化」における重要な要素と位置づけ、社長直下のHK・D&I委員会を設置し、女性活躍推進、働き方改革、障がい者雇用推進、また外国人雇用やキャリア採用など、積極的に取組みを進めています。

HK:働き方改革の略称

体制図

取組み

女性活躍推進

多様な人材の確保に向けて、女性活躍推進に取り組んでいます。

女性従業員の絶対数が少ないことを最大の課題と捉え、新卒および管理職層のキャリア採用強化を進めています。また、こうした採用から中核人材の育成・登用まで、すべての局面でパイプラインを維持・強化する取組みを粘り強く進めています。加えて、女性自身やその上司がキャリアアップを前向きに捉えられるよう、上司のリーダーシップ変革、フィードバック強化、柔軟な働き方の整備、自律的なキャリア形成支援といった全社的な組織風土・環境整備も並行して実施しています。

管理職層の女性比率の向上を目標に設定し、2025年度までに7%、2030年度までに15%を目指しています。

障がい者雇用推進

社会的責務を果たすだけでなく、企業成長の基盤として多様な人材や組織の可能性を追求するダイバーシティ&インクルージョンの観点から、障がい者の方々が働きやすい環境の拡大を目指し、積極的な取組みを進めています。

古河電気工業(株)、特例子会社古河ニューリーフ(株)およびグループ各社での雇用拡大、またリモートワークやバリアフリー等の職場環境や働き方のさらなる改善を進め、より働きやすい環境を整備していきます。

キャリア採用、外国人雇用等

専門性の強化や視点の多様化を加速することを意図し、キャリア採用を積極的に推進しています。また、外国人雇用も進め、各事業戦略に応じたニーズや経営力強化の観点から、グローバル視点での適材適所での採用・配置を行っています。

働き方改革

多様な人材を受け入れ活かす環境・風土づくりを目指して、生産性と働きがいの向上を狙いとする「ワークスタイル変革」と、当社グループのCore Valuesの体現を促進することを狙いとした「組織風土改革」の両面から、さまざまな施策を推進しています。

また、個人の挑戦や成長を支援し、個々人がより能力を発揮するための施策として、妊娠・出産、育児、介護などの多様なライフイベントと業務との両立を支援する制度や、各種休暇制度、フレックスタイム制やテレワーク制度等を拡充し、従業員のワークライフバランスの向上に取り組んでいます。

公正・公平な処遇の実現

「古河電工グループCSR行動規範」に基づき、雇用における差別をなくし、機会均等と公正・公平な処遇の実現に努め、同一労働・同一賃金への対応を進めています。なお、当社グループでは、各国の諸法令で定められた最低賃金を遵守するだけでなく、それを上回る賃金の支払いを基本的な方針としています。

D&I関連の意識啓蒙・教育

  • D&Iに関する管理職層の意識・行動変革教育(役員勉強会、Eラーニングなど)
  • 新任役員・新任管理職・新入社員向け人権教育
  • LGBTQ、ハラスメント防止などをテーマとしたEラーニングの実施
  • ポータルサイトを活用したD&I関連の記事配信
  • D&I全般や女性活躍推進をテーマとした社内イベントの開催 など

藪 ゆき子社外取締役による特別講演会

大橋 弘美シニア・フェローによる特別講演会

イニシアチブ等への賛同

社外からの評価・認定

なでしこ銘柄

経済産業省が、東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を選定し、発表するものです。
当社は、2018年、2020年、2023年に選定されました。

えるぼし

厚生労働省が、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(女性活躍推進法)に基づき、一定の基準を満たし、取組みの実施状況が優良な企業に対して認定するものです。
当社は、2016年に最高位の3つ星(3段階目)を取得しました。

くるみん

厚生労働大臣が一定の基準を満たした企業に対して、仕事と家庭を両立しやすい職場であることを、「子育てサポート企業」として認定するものです。
当社は、2007年、2010年、2015年に取得しました。

その他の受賞・認定

  • 「J-Winダイバーシティ・アワード」にて「ベーシックアチーブメント大賞」受賞(2024年)

関連データ

株式会社ディ・エフ・エフ, サステナビリティ推進室, 組織開発課